医師の転職・キャリア

精神科医はきつい？負担の正体と、働き方で変えられること【2026年最新】

「措置入院の判定が続いて、気が休まらない」

「病棟の高齢の患者さまの身体管理に追われ、精神科の診療に集中できない」

そんな日々の中で、「精神科医はきつい」と感じている先生もいらっしゃるのではないでしょうか。

結論からお伝えすると、精神科医の負担は、労働時間の長さだけでは測りきれません。

厚生労働省の調査では、時間外・休日労働が極端に長い医師の割合は、精神科では外科系の診療科や救急科などと比べて低い水準でした。

一方で、精神保健指定医としての判定業務、高齢化が進む病棟の管理、患者さまやご家族への対応など、精神科ならではの負担もあります。

どの負担が重くなるかは、勤務先の種類や担当する役割、職場の体制によって変わる部分があります。

そのため、「何がきついのか」を切り分けることが、働き方を見直す第一歩になります。

本記事では、公的な統計と制度資料をもとに、精神科医の負担を整理します。

そのうえで、病院とクリニックのメリット・デメリット、精神保健指定医の取得前後で変わる勤務先選びのポイント、求人票に表れにくい見学・面談での確認事項を、医師専門の転職エージェントの視点から解説します。

精神科医はきつい？データで見る精神科医の働き方

精神科はきつい？データでみる働き方

まずは、精神科医の働き方を公的なデータで確認します。

長時間労働の医師の割合は、外科系や救急科より低い

厚生労働省の検討会資料では、病院の常勤勤務医11,466人を分析対象とした令和4年の調査結果が示されています（厚生労働省「医師の勤務実態について」第18回医師の働き方改革の推進に関する検討会 資料2、p.2〔PDF3ページ〕 https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001232021.pdf ）。

この調査で、時間外・休日労働が年1,860時間換算（週78時間45分超の勤務）を超える医師の割合を診療科別に見ると、精神科は2.6％でした（同資料 p.4〔PDF5ページ〕）。

下の表のとおり、外科系の診療科や救急科と比べると低い一方で、皮膚科や眼科などよりは高く、臨床研修医を除く19の診療科のうち、割合の高いほうから12番目でした。

診療科年1,860時間換算を超える医師の割合（令和4年調査）
脳神経外科9.9％
外科7.1％
産婦人科5.9％
救急科5.1％
小児科4.8％
内科3.3％
精神科2.6％
皮膚科1.8％
眼科1.1％

出典：厚生労働省「医師の勤務実態について」第18回医師の働き方改革の推進に関する検討会 資料2、p.4（PDF5ページ）の令和4年調査の値から、臨床研修医を除く19診療科のうち9科を抜粋。

なお、この集計ではオンコールの待機時間を労働時間から除いており、宿日直許可のある医療機関の宿日直中の待機時間も除いています（同資料 p.4の注記）。

また、この数字が示すのは極端な長時間労働をしている医師の割合であり、精神科医の誰もが短時間で働けているという意味ではありません。

時間だけでは測れない負担もある

労働時間の統計だけでは、仕事の負担のすべては分かりません。

判定業務の責任や、患者さまやご家族との関係から生じる負担は、数値で比べにくいためです。

本記事では、制度や統計で確認できる事実を示しながら、職場ごとの違いを整理していきます。

精神科医の約7割は病院に勤務している

令和6年の医師統計によると、主たる診療科を精神科とする医療施設従事医師は17,259人です（厚生労働省「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」表4、p.8 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf ）。

このうち病院に勤務する医師は12,364人、診療所に勤務する医師は4,895人でした（同概況 表5、p.9）。

単純計算すると、精神科医の約7割（12,364人÷17,259人）が病院で働いていることになります。

病院とクリニックでは業務の内容が大きく異なるため、働き方を考えるうえでは、どちらで働くかが大きな分かれ目になります。

精神科医がきついと言われる5つの理由

精神科がきついと言われる5つの理由

ここからは、精神科医の負担を5つに分けて整理します。

理由主に起きやすい職場働き方で変えられる度合い
① 指定医業務の責任措置入院・医療保護入院を受け入れる精神科病院、総合病院の精神科勤務先と役割の分担で変えやすい
② 病棟の身体管理と高齢化慢性期病棟、認知症病棟を持つ精神科病院勤務先と病棟の選び方で変えやすい
③ 患者さま・ご家族との関係すべての職場体制（チームや相談先）で軽くできる
④ 当直と精神科救急救急を担う病院、大学病院勤務先と勤務形態で変えやすい
⑤ 職場環境（指導体制・人間関係・経営）すべての職場勤務先の選び方で大きく変わる

① 指定医業務の責任が重い

精神科医の負担としてまず挙げられるのが、精神保健指定医（以下、指定医）としての判定業務です。

指定医制度は、本人の意思によらない入院や一定の行動制限を行う精神科医療の特性から、患者さまの人権に十分配慮した医療を行える医師を国が指定する仕組みです（厚生労働省「精神保健指定医とは」p.1 https://www.mhlw.go.jp/content/001525950.pdf ）。

指定医の職務は17項目あり、措置入院や医療保護入院の判定、入院中の隔離・身体的拘束の判定などが含まれます（同資料 p.2「精神保健指定医の職務（令和６年４月～）」）。

さらに、令和6年4月からは医療保護入院の入院期間が法律で定められました。

入院から6か月までは3か月以内、6か月を過ぎた後は6か月以内ごとに、指定医の診察などを経て期間を更新する仕組みです（厚生労働省 障害保健福祉部「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律と精神保健福祉行政の現状について」p.32 https://www.mhlw.go.jp/content/001525943.pdf ）。

これに伴い、指定医の職務にも「医療保護入院者の入院期間の更新時の診察」が加わりました（「精神保健指定医とは」p.2）。

精神科病棟で、こうした判断がどのくらいの規模で行われているかは、国の「精神保健福祉資料」（通称630調査）で確認できます。

最新の令和7年度の630調査では、令和7年6月30日午前0時時点で精神病床に入院している患者さまの情報が集計されています（国立精神・神経医療研究センター「630調査」 https://www.ncnp.go.jp/nimh/seisaku/data/630.html ）。

項目数値集計の時点・方法
医療保護入院の在院患者数105,264人令和7年6月30日時点
隔離の指示件数11,845件令和7年度調査（6月30日時点の在院患者についての指示件数）
身体的拘束の指示件数9,167件同上

出典：厚生労働省 障害保健福祉部「精神保健福祉行政の現状について」p.9（医療保護入院患者数の推移）、p.52（隔離・身体的拘束〔指示〕の件数）。いずれも精神保健福祉資料より作成。隔離・身体的拘束の件数は、2016年度までは実施の件数、2017年度からは指示の件数を示しています（同資料 p.52の注記）。

いずれも調査日時点の数値であり、1年間に行われた判断の累計ではありません。

これらの判断は、患者さまの自由を制限するものであり、制度上も慎重な対応が求められます。

判断の重さに加えて、診察や記録、手続きの負担もかかるため、指定医の人数が少ない職場ほど一人あたりの負担は大きくなりやすいと考えられます。

② 病棟の身体管理と高齢化

精神科病棟では、入院患者さまの高齢化が進んでいます。

精神疾患で入院している患者さまのうち、65歳以上は約17.5万人で、約66％を占めます（「精神保健福祉行政の現状について」p.61、令和5年患者調査より）。

また、精神病床の入院患者さまのうち、1年以上入院している方は約15.2万人で、約60％を占めます（同資料 p.62）。

高齢の患者さまが長く入院する病棟では、精神症状の治療に加えて、身体合併症の管理や看取りへの対応が日常的な業務になることがあります。

「精神科の診療をしたいのに、内科的な管理に追われている」と感じる先生がいるのは、こうした病棟の構造も一因と考えられます。

③ 患者さま・ご家族との関係

精神科の診療では、時間をかけて患者さまとの信頼関係を築くことが欠かせません。

一方で、症状によっては暴言や拒絶に向き合うこともあり、入院の判断をめぐってご家族と意見が対立することもあります。

自死の危険が高い患者さまを担当する重圧も、精神科医が抱えやすい負担の一つです。

精神科医が受ける暴言・暴力の頻度について、全国規模の公的な統計は確認できませんでした。

そのため、本記事では頻度を示すことはしません。

ただし、こうした負担を一人で抱え込むか、チームで受け止められるかは、職場の体制によって変わります。

たとえば、対応の難しい患者さまを複数の医師や看護師で担当する、カンファレンスで方針を共有する、ご家族への説明に精神保健福祉士が同席するといった体制があれば、一人の医師にかかる負担は軽くなります。

④ 当直と精神科救急

精神科救急を担う病院や大学病院では、夜間に重い症状の患者さまへの対応が集中することがあります。

当直明けもそのまま通常勤務に入る働き方は、精神科に限らず医師全体に共通する課題です。

当直そのもののきつさや、働き方改革でのルールの変化については、「医師の当直はきつい？きついと言われる5つの理由と限界を感じたときの対処法」（ https://www.sc-dr.net/ishi-touchoku-kitsui/ ）で詳しく解説しています。

⑤ 職場環境（指導体制・人間関係・経営）

精神科医の働きやすさは、職場環境にも大きく左右されます。

たとえば、指定医の取得を目指す若手の先生にとっては、必要な症例を経験できるか、指導医がいるかが重要です。

また、限られた人数の医師で病棟を回す職場では、人間関係のこじれがそのまま業務負担につながることもあります。

経営環境にも目を向けておく必要があります。

中央社会保険医療協議会の調査では、精神科病院の損益率は令和6年度で平均▲6.3％でした（厚生労働省「第25回医療経済実態調査の概要」p.2 https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599547.pdf ）。

経営の厳しさが医師の配置や採用に影響する可能性もあるため、転職を考える際は、職場の経営状況も確認しておきたいポイントです。

病院とクリニック、それぞれのメリット・デメリット

病院とクリニックのメリット・デメリット

精神科医の働き方は、病院かクリニックかで大きく異なります。

ただし、病院からクリニックへ移れば必ず負担が軽くなるわけではありません。

負担が減るのではなく、負担の種類が変わるという側面もあります。

主な勤務先の特徴

まずは、主な勤務先ごとの特徴を整理します。

実際の業務内容や当直の有無は施設ごとに異なるため、目安としてご覧ください。

勤務先主な業務当直・オンコール指定医業務
精神科病院（急性期）入院診療、精神科救急ある施設が多い多い
精神科病院（慢性期）長期入院の管理、身体合併症の対応施設によるある
総合病院の精神科他科からの依頼への対応（リエゾン）、外来、入院施設による施設による
大学病院診療・研究・教育ある施設が多いある
メンタルクリニック外来診療少ない少ない
訪問診療施設・在宅の患者さまの診療施設による少ない

病院勤務のメリット・デメリット

メリットデメリット
急性期から慢性期まで、幅広い症例を経験できる当直やオンコールがある職場が多い
指定医の取得に必要な症例を経験しやすい指定医業務の責任と手続きの負担がかかる
看護師、心理職、精神保健福祉士などとチームで診療できる病棟によっては身体合併症の管理や看取りの比重が高い
指導医や同僚の医師に相談しやすい担当病床数や医師の人数によって、負担が大きく変わる

総合病院の精神科では、身体疾患で入院している患者さまのせん妄やうつ症状など、他科からの依頼に応じる業務が加わります。

身体科と連携しやすい反面、精神科医の人数が少ない病院では、一人で幅広い依頼を受け持つことになりやすい点に注意が必要です。

メンタルクリニック勤務のメリット・デメリット

メリットデメリット
病棟業務や当直がない、または少ない外来の患者数が多いと、1日の診療密度が高くなる
勤務時間の見通しが立てやすい初診・再診の診療時間の配分によっては、診療が慌ただしくなる
外来診療の経験を深められる医師が1人の体制では、迷ったときに相談できる相手が限られる
地域で長く患者さまを支えられる院長の診療方針に合わせる場面が多い

メンタルクリニックの働きやすさは、クリニックごとの差が大きいのが特徴です。

特に、1日の外来患者数、初診と再診それぞれに確保されている診療時間、受付や医療クラーク・心理職などの診療補助体制によって、同じ「外来中心」でも負担は大きく変わります。

「当直がないから楽になる」と考えて移った結果、外来の密度の高さに負担を感じることもあるため、クリニックへの転職では、外来の運営体制を事前に確かめておくことが大切です。

精神保健指定医の取得前後で変わる、勤務先選びのポイント

指定取得前後で変わる勤務選びのポイント

精神科医の転職では、精神保健指定医を取得しているかどうかで、勤務先選びの優先順位が変わります。

指定医の取得前指定医の取得後
重視したいこと必要な症例を経験できるか、指導体制が整っているか指定医業務の負担と分担、資格が待遇に反映されるか
確認したいこと措置入院の受け入れ状況、指導医の人数、ケースレポートの指導体制常勤指定医の人数、判定業務の当番体制、指定医手当などの待遇
注意したいこと転職のタイミングによっては、症例の経験が途切れる可能性がある資格を活かせる職場でも、業務が一人に集中すると負担が重くなる

取得前：症例経験と指導体制を優先する

指定医の申請には、厚生労働大臣が定める症例のケースレポートの提出と、口頭試問が必要です（「精神保健福祉行政の現状について」p.20）。

ケースレポートの対象となる症例は、厚生労働省の告示で次のように定められています。

精神障害の分野必要な症例
症状性を含む器質性精神障害措置入院者または医療保護入院者につき1例以上
精神作用物質使用による精神及び行動の障害（依存症に係るものに限る）措置入院者または医療保護入院者につき1例以上
統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害措置入院者または医療保護入院者につき1例以上
気分（感情）障害措置入院者または医療保護入院者につき1例以上
次のいずれか：神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害／生理的障害及び身体的要因に関連した行動症候群／成人の人格及び行動の障害／知的障害（精神遅滞）／心理的発達の障害／小児（児童）期及び青年期に通常発症する行動及び情緒の障害措置入院者または医療保護入院者につき1例以上

出典：厚生労働省「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律第十八条第一項第三号の規定に基づき厚生労働大臣が定める精神障害及び程度」（昭和63年厚生省告示第124号、最終改正 令和5年厚生労働省告示第117号）p.1〜p.3 https://www.mhlw.go.jp/content/001239592.pdf

同じ告示では、症例の組み合わせについて次の条件も定められています（同告示 p.3〜p.4の注）。

・1例以上は措置入院者の症例であること

・1例以上は医療保護入院者の症例で、うち1例以上は入院時点から担当し、入院時の指定医の診察に立ち会ったものであること

・すべて申請前7年以内に担当した症例であること

・1例以上は申請前1年以内、2例以上は申請日の1年前より前に担当した症例であること（1年以内の症例には、やむを得ない理由がある場合の例外あり）

さらに、厚生労働省の事務取扱要領では、ケースレポートの症例は「精神病床を有する医療機関において常時勤務」し、指導医の指導のもとで自ら担当として十分に関わったものとされています。

入院中は、少なくとも1週間に4日以上、その患者さまの診療に従事している必要があります（厚生労働省「精神保健指定医の新規申請等に係る事務取扱要領」p.2 https://www.mhlw.go.jp/content/001236729.pdf ）。

診療期間は、原則として3か月以上が条件です（同要領 別紙1「ケースレポートの対象となる診療期間の条件」 https://www.mhlw.go.jp/content/000513868.pdf ）。

また、申請に必要な3年以上の精神科実務経験は、1週間に4日以上（1日おおむね8時間以上）精神障害者の診断・治療に当たっている期間だけが算定されます（同要領 p.1）。

複数の医療機関でそれぞれ週4日未満の勤務を合算することはできず、当直のみの時間も算入できません（同要領 p.1〜p.2）。

指導医についても、申請者が勤務する医療機関に常時勤務する指定医であることが要件とされ、令和7年7月以降に担当を開始した症例では、指導医が更新研修を受けていることも求められます（同要領 p.5）。

こうした要件から、指定医の取得を目指す先生にとっては、次の点が勤務先選びの前提になります。

・措置入院・医療保護入院を受け入れる精神病床のある医療機関で、常勤として働けるか

・各分野の症例を、入院から担当医として経験できるか

・勤務先に常時勤務する指定医が、指導医として指導できる体制か

取得前に非常勤や週3日以下の勤務へ切り替えたり、症例の担当途中で転職したりすると、実務経験やケースレポートの要件を満たしにくくなる可能性があります。

取得前の転職では、年収や勤務条件だけでなく、次の点を確かめておくことをおすすめします。

・措置入院・医療保護入院の受け入れ状況と、各分野の症例を担当できるか

・指導医となる常勤の指定医の人数と、ケースレポートの指導体制

・入職後、症例の担当期間（原則3か月以上）を確保できる見通しがあるか

・過去に、その職場で指定医を取得した医師がいるか

要件の詳細は改正されることがあるため、申請の準備にあたっては、厚生労働省「精神保健指定医」のページで最新の告示・通知を確認してください。

取得後：業務の分担と待遇を確認する

指定医を取得すると、措置入院や医療保護入院の判定などを担えるようになります。

制度上、医療保護入院などを行う精神科病院には常勤の指定医を置くことが求められているため（「精神保健福祉行政の現状について」p.6）、指定医は病院にとって欠かせない存在です。

その一方で、職場によっては指定医業務が一部の医師に集中し、負担が重くなることもあります。

指定医の職務には、措置入院の判定のように、都道府県知事などから委嘱を受けて公務員として行うものもあります（「精神保健指定医とは」p.2）。

取得後の転職では、次の点を確認しておくと、資格を活かしながら負担を抑えやすくなります。

・常勤の指定医は何人いて、判定業務をどう分担しているか

・措置診察など、自治体から依頼される業務への協力の頻度

・指定医手当など、資格が待遇にどう反映されているか

・5年度ごとの更新研修（受講しないと指定が失効）を受けられるよう、勤務を調整できるか（「精神保健福祉行政の現状について」p.21）

指定医の資格が待遇にどう反映されるかは、職場によって異なり、求人票に記載されていないこともあります。

資格に見合った条件かどうかを判断するには、業務内容と待遇をセットで確認し、必要に応じて交渉することが大切です。

「きつい」を減らす働き方の見直し方

きついを減らす働き方の見直し方

負担を減らす方法は、転職だけではありません。

今の職場で調整できること、勤務形態を変えること、勤務先を変えることの3段階で考えると、選択肢を整理しやすくなります。

まずは負担の原因を切り分ける

見直しの前に、次の3つの問いで「何がきついのか」を整理しておくと、選ぶべき方向がはっきりします。

問い当てはまる場合に検討したいこと
きついのは「業務の量」か「業務の種類」か量なら回数や担当数の調整、種類なら担当する病棟や勤務先の変更
負担は特定の業務に集中しているか指定医業務や当直など、集中している業務の分担や軽減を相談
職場の体制が変わる見込みはあるか見込みがあれば今の職場で調整、なければ勤務先の変更も視野に入れる

今の職場で相談できること

まずは、今の職場で負担の原因を減らせないか検討します。

・当直やオンコールの回数を減らせないか

・担当する病棟や患者さまの数を調整できないか

・指定医業務を複数の指定医で分担できないか

・心理職や精神保健福祉士との役割分担を見直せないか

負担の大きい業務を具体的に伝えることで、上司や管理者も調整を検討しやすくなります。

勤務形態を変える前に、資格の更新要件を確認する

常勤の業務量が重い場合は、常勤と非常勤の組み合わせ、週4日勤務、時短勤務といった働き方も選択肢になります。

非常勤を組み合わせた働き方については、「医師の副業おすすめランキング」（ https://www.sc-dr.net/ishi-fukugyo/ ）も参考になります。

ただし、勤務形態を変える前に、資格の更新要件を確認しておく必要があります。

精神保健指定医と精神科専門医は別の制度で、更新の仕組みも異なります。

資格制度主な更新要件
精神保健指定医精神保健福祉法にもとづき、厚生労働大臣が指定5年度ごとに更新研修を受講（受講しないと指定が失効）
精神科専門医日本専門医機構が認定する専門医。更新は日本精神神経学会の専門医委員会と日本専門医機構が審査5年ごとに更新。勤務実態の証明、臨床経験レポート2例の提出、5年間で40単位の取得が必要

出典：精神保健指定医は「精神保健福祉行政の現状について」p.21。精神科専門医は日本精神神経学会「日本専門医機構認定精神科専門医更新基準」（令和6年3月15日改定施行）p.1、p.5 https://www.jspn.or.jp/uploads/uploads/files/specialist/koushinkijun_202403.pdf

特に注意したいのが、精神科専門医の勤務日数の基準です。

更新基準では、更新時の勤務日数について「原則週4日（32時間以上）の常勤あるいは非常勤でも常勤相当の勤務をベースとしています」と定められています（同更新基準 p.5）。

あくまで「原則」であり、更新基準には次のような例外や救済の仕組みも設けられています（同更新基準 p.5）。

仕組み内容
更新の特例申請時に勤務実績35年以上の専門医は、その他の活動実績の報告により専門医委員会が認めた場合に限り、常勤未満でも更新できることがある
専門医活動の休止病気療養、妊娠・出産・育児、介護などの特定の理由で更新が困難になると予想される場合、事前の申請と審査・承認により活動を休止できる（休止期間中は専門医資格を失う）
更新手続きの延期同様の理由で所定の期間に更新基準を満たせない場合、事前の申請と承認により更新を1年延期できる（延期期間中も資格を維持。延期は最長4年）

そのため、週3日以下の勤務に変えると更新が一律にできなくなるわけではありません。

ただし、特例や休止・延期には条件や事前の申請・承認が必要なため、常勤相当の勤務を下回る働き方を考えている場合は、更新基準を満たせない可能性も含めて、日本精神神経学会の最新の基準と手続きを事前に確認しておきましょう。

今の職場での調整や勤務形態の変更が難しい場合は、勤務先を変えることも選択肢になります。

その際に大切なのが、次に紹介する「求人票に表れにくい部分」の確認です。

求人票に表れにくい「現場の実態」を見学・面談で確かめる

求人票に表れにくい現場の実態

精神科医の転職で後悔しないためには、求人票の条件を比べるだけでは不十分です。

求人票には、年収や勤務日数、当直の有無といった条件は書かれていても、実際にどのくらい忙しいのか、誰がどの業務を担っているのかまでは書かれていないことも少なくありません。

ここでは、精神科医の転職で特に確認しておきたい5つのポイントを紹介します。

確認したいこと求人票で分かりやすいこと見学・面談で確かめたいこと
指定医業務指定医の資格が必要かどうか指定医1人あたりの担当病床数、判定業務の分担
身体合併症病床の種類身体合併症への対応体制、他科との連携
外来外来の有無、診療時間1日の初診・再診の患者数と、それぞれの診療時間
当直・オンコール当直の有無、回数実際の呼び出し頻度、当直明けの勤務
診療方針施設の理念医師の裁量の範囲、院内の意思決定の仕組み

① 指定医1人あたりの担当病床数と業務の分担

指定医業務の負担は、病床数に対して指定医が何人いるかで大きく変わります。

同じ病床数でも、常勤の指定医が多い職場ほど、判定業務や入院期間の更新の診察を分担しやすくなります。

見学や面談では、「常勤の指定医は何人か」「1人あたり何床程度を担当しているか」「判定業務は当番制か、担当医が行うか」を確認しておきましょう。

② 身体合併症への対応体制と他科との連携

高齢の患者さまが多い病棟では、身体合併症への対応が業務の大きな部分を占めることがあります。

内科医が常勤しているか、近隣の総合病院と転院の連携が取れているか、夜間に身体の急変があったときに誰が対応するかによって、精神科医の負担は変わります。

③ 外来の初診・再診の患者数と診療時間

クリニックや病院の外来では、1日に何人の患者さまを診るのか、初診と再診にそれぞれ何分を確保しているのかを確認します。

予約制かどうか、初診の枠が1日何人分あるか、診療を補助するスタッフがいるかもあわせて確かめておくと、入職後のギャップを減らせます。

④ 当直・オンコールの実際の負担

求人票に「当直月2回」と書かれていても、実際の負担は呼び出しの頻度によって大きく変わります。

夜間の入院受け入れがどのくらいあるか、当直中にどの程度呼び出されるか、当直明けに休めるかを確認しておきましょう。

⑤ 診療方針に関する医師の裁量と意思決定の仕組み

精神科の診療では、治療方針や薬物療法の進め方について、職場の方針と医師個人の考え方をすり合わせる場面があります。

院長や上級医の方針にどこまで合わせる必要があるのか、医師の裁量に任される範囲はどこまでか、方針はカンファレンスで決めるのか、トップダウンで決まるのかを確かめておくと、入職後の人間関係のトラブルを防ぎやすくなります。

見学・面談で聞きにくいことは、エージェントを通して確認する

こうした点は、先生ご自身が見学や面談の場で直接質問しにくいこともあります。

S&Cドクターズキャリアで転職をご相談いただく先生からよく聞かれる質問も、「上司・同僚はどんな人が多いか」「経営面は安定しているか」「車通勤はできるか」といった、求人票からは分かりにくい点です。

S&Cでは、求人の裏にある実情や詳細をお伝えすることを大切にしており、施設見学や面談には担当者が同行します。

先生が聞きにくい点は、担当者が理事長・院長と直接やり取りしながら確認し、必要に応じて条件の交渉まで行います。

外来のスキルを高めるために転職した40代精神科医の事例

転職事例

ここでは、S&Cドクターズキャリアが支援した精神科医の転職事例を紹介します。

項目内容
先生40代半ば・男性・精神科
転職の理由病棟よりも外来のスキルを高めたい
転職前茨城県の精神病院
転職後東京都内のクリニック（常勤医）
S&Cの対応1診制から2診制へ体制強化を予定するクリニックを提案

この先生が転職を考えた理由は、病棟勤務の負担ではなく、外来診療のスキルを高めたいという希望でした。

S&Cでは、1診制から2診制へ体制を強化する予定のクリニックを提案しました。

先生からは、「経験豊富な院長の下で外来スキルを高められている。現役世代のサポートができてうれしい」という感想をいただいています。

この事例のように、精神科医の転職は「今の職場がきついから離れる」ためだけのものではありません。

外来、病棟、指定医業務など、どの経験を積みたいのかという目的に合わせて勤務先を選ぶことも、働き方を見直す一つの方法です。

ほかの転職事例は、S&Cドクターズキャリアの「転職実例」（ https://www.sc-dr.net/example/ ）でご覧いただけます。

精神科医自身の心の負担について

精神科医自身の心の負担にも注意

精神科医は、患者さまの心の負担に向き合う仕事であるがゆえに、自分自身の不調には気づきにくいこともあります。

眠れない、仕事のことが頭から離れない、以前は楽しめたことに興味が持てないといった状態が続く場合は、一人で抱え込まないことが大切です。

相談先としては、次のような窓口があります。

  • 厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」（電話相談・SNS相談・メール相談） https://kokoro.mhlw.go.jp/
  • 勤務先の産業医

働き方の見直しを考えるのは、心身の状態を立て直してからでも遅くありません。

体調に不安があるときは、まず休むことを優先してください。

精神科医の「きつい」に関するよくある質問

よくある質問

Q. 精神科医は精神疾患になりやすいのですか？

A.日本の精神科医に限って、精神疾患の発症率を示した公的な統計は、確認できた範囲ではありませんでした。

インターネット上では「精神科医は病みやすい」といった声も見られますが、根拠のある数字で裏づけられたものではありません。

ただし、心の負担が大きい仕事であることは確かなので、不調のサインがあれば早めに相談することをおすすめします。

Q. 女性の精神科医は働きにくいですか？

A.医師統計によると、精神科で働く医師のうち女性の割合は、病院で24.1％、診療所で24.7％です（「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」表5、p.9）。

働きやすさは職場の体制による部分が大きいため、当直の体制や夜間の安全対策、育児との両立支援を見学で確かめておくと安心です。

Q. 精神科医に向いているのはどんな人ですか？

A.患者さまの話を丁寧に聞きながら、感情に巻き込まれすぎずに冷静に判断できる人は、精神科医に向いているといわれます。

また、看護師や心理職、精神保健福祉士とチームで治療を進める場面が多いため、多職種と協力できることも大切です。

Q. 研修医が精神科を選ぶ前に確認しておくことは？

A.精神科を選ぶ際は、専門研修のプログラムで経験できる症例の幅と、将来の指定医取得につながる経験を積めるかを確認しておくことが大切です。

急性期と慢性期、外来と入院の両方を経験できるかも、あわせて確かめておきましょう。

研修先選びの視点については、「医師の働き方改革時代、若手医師が求める『育成力』という視点」（ https://www.sc-dr.net/ishi-hatarakikata-ikuseiryoku/ ）も参考になります。

まとめ｜精神科医のきつさは「どこで、何をするか」で変わる

精神科医のきつさはどこで何をするかで変わる

精神科医の負担は、労働時間の長さだけでは測れず、判定の責任、病棟の身体管理、患者さまやご家族との関係など、さまざまな形で表れます。

どの負担が重くなるかは、勤務先や担当する役割、職場の体制によって変わる部分があります。

病院からクリニックへ移る場合も、負担がなくなるのではなく、負担の種類が変わることを前提に考えることが大切です。

また、指定医の取得前は症例経験と指導体制、取得後は業務の分担と待遇というように、キャリアの段階によって重視すべきポイントも変わります。

求人票の条件だけでは分からない現場の実態を確かめたうえで、ご自身に合った働き方を選んでください。

「精神科医を辞めたい」とまで感じている先生は、「医師が『辞めたい』と感じる5つの理由」（ https://www.sc-dr.net/ishi-yametai/ ）で、辞めずに解決する方法も紹介しています。

精神科医の転職は、S&Cドクターズキャリアにご相談ください

S&Cドクターズキャリアは、医師専門の転職エージェントとして、先生のキャリアに合わせた職場探しを支援しています。

お問い合わせをいただいたら原則として当日にご連絡し、対面・Web・電話からお選びいただけるキャリア面談で、ご希望を詳しくお伺いします。

施設見学や面談には担当者が同行し、求人票だけでは分からない職場の実情の確認から、オファー条件の交渉までお任せいただけます。

「外来のスキルを高めたい」「指定医業務の負担を分散できる職場を探したい」「当直を減らしたい」といったご相談も歓迎です。

今すぐの転職を考えていない先生も、まずは情報収集としてお気軽にご相談ください。

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この記事の監修者

渡邊 崇（わたなべ・たかし）

株式会社S＆C 代表取締役／S＆Cドクターズキャリア 代表コンサルタント

国内大手メディア（報道）、大手不動産（経営企画・営業）、外資系メディア（報道・イベント主催）を経て、大手総合人材会社で医師・看護師紹介事業の営業責任者を務める。

2016年より医師紹介事業に特化し、取締役・専務取締役を歴任。

2019年より現職。

これまで1,500名以上の医師の転職・非常勤勤務を支援し、1,000を超える医療機関の採用を支援。

医師専門エージェントとして、求人票に載らない条件交渉・非公開ポジションの獲得・キャリア戦略の伴走を強みとする。

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