外科医の年収はいくら？年代別・診療科別の最新データと年収アップの方法【2026年最新】

「手術に当直にオンコール。これだけ働いて、この年収は適正なのだろうか？」

「同世代の外科医は、どのくらいもらっているのか？」

外科医として最前線に立つ先生ほど、ふとそんな疑問を抱く瞬間があるのではないでしょうか。

結論からお伝えすると、医師全体の平均年収は公的統計で約1,485万〜1,512万円。

民間アンケート調査では、アルバイト・副業も含めた一般外科医の年収中央値は1,700万円です。

なお、常勤求人の提示年収は下限平均約1,300万円台半ば〜上限平均約1,900万円です（別調査）。

実収入は、基本年俸に当直・オンコール・手術手当、外勤収入などが加わることで変動します。 

そしてこの数字は、年代・専門領域・勤務先・働き方によって大きく変わります。

さらに2026年度（令和8年度）診療報酬改定では、外科医個人への「特別手当」の支給を要件とする加算が新設され、外科医の処遇はいま大きな転換点を迎えています。

本記事では、厚生労働省などの公的統計をもとに、外科医の年収の実態を多角的に解説します。

あわせて、外科医が年収を上げる現実的な方法と、S&Cドクターズキャリアが支援した外科系医師の転職実例もご紹介します。

外科医の平均年収はいくら？【最新データ】

はじめに押さえておきたいのは、「外科医の平均年収」を直接示す公的統計は存在しないという点です。

公的統計は「医師全体」の集計であり、診療科別の年収は求人市場のデータなどから読み解く必要があります。

ここでは両者を分けて確認します。

公的統計で見る医師全体の平均年収：約1,485万〜1,512万円

医師全体の平均年収は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（職種別第1表・企業規模計10人以上）から算出すると、男女計で約1,512万円（男性約1,594万円、女性約1,275万円）です。

区分	平均年収
医師全体（男女計）	約1,512万円
医師全体（男性）	約1,594万円
医師全体（女性）	約1,275万円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種別第1表「職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」医師（企業規模計10人以上）（e-Stat 政府統計の総合窓口） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429 ※年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出

また、中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査」（令和7年11月26日公表）では、一般病院の常勤医師1人あたりの平均給料年額（給料＋賞与、令和6年度）は約1,485万円となっています。

出典：中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和7年実施）の概要」16頁（職種別常勤職員1人平均給料年（度）額・一般病院＜全体＞。報告書本体314頁） https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599546.pdf

求人市場で見る外科医の年収：提示レンジは約1,300万〜1,900万円

外科医の年収水準を診療科別に把握できるデータとして、医師求人の提示年収の集計があります。

医師転職研究所（株式会社メディウェル）が掲載中の常勤求人約1.4万件を集計したデータ（2026年6月時点）によると、外科の求人の給与下限平均は1,336万円、給与上限平均は1,880万円です。

出典：医師転職研究所（株式会社メディウェル）「医師の平均年収の最新データまとめ」内「診療科別での医師年収ランキング」（医師転職ドットコム掲載求人の集計、2026年6月時点）

また、同社が実施した医師2,055名へのアンケート調査（2025年）では、一般外科医の年収中央値は1,700万円（アルバイト・副業込み、回答41名）で、年収2,000万円以上の外科医が31.7％という結果でした。

消化器外科では中央値1,900万円（同70名）とさらに高くなっています。

出典：医師転職研究所（株式会社メディウェル）「医師の平均年収の最新データまとめ」内、医師年収アンケート調査（2025年、N=2,055）の診療科別集計

求人票の提示額はあくまで下敷きであり、実際にはここに当直手当・オンコール手当・手術手当、さらに外勤（アルバイト）収入が上乗せされます。

当社S&Cドクターズキャリアの支援実績でも、首都圏（東京・埼玉・神奈川）の常勤医師の成約年収は概ね1,800万〜2,100万円のレンジにあり、高いケースでは3,000万円台の実績もあります（※当社支援実績に基づく参考値）。

総合すると、外科医の年収は「医師全体の平均と同水準〜やや上位」で、働き方次第で2,000万円超も十分に狙える水準というのが実態です。

なお、勤務医の年収を見る際は、平均値だけでなく中央値にも注目することをおすすめします。

一部の高年収医師が平均値を押し上げるためです。詳しくは以下の記事で解説しています。

▼関連記事 勤務医の年収中央値はいくら？平均との違い・「割に合わない」の真相を公的データと民間調査データで解説

外科医は平均年齢が高い｜年収比較では年齢構成にも注意 

外科医の年収データを読むうえで、見落とせないのが年齢構成です。

厚生労働省「令和6（2024）年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」によると、主たる診療科を「外科」とする医師は12,341人（医療施設従事医師331,092人の3.7％）で、その平均年齢は53.9歳。全診療科平均の50.6歳を3歳以上も上回っています。

さらに、外科系診療科（外科・呼吸器外科・心臓血管外科・乳腺外科・気管食道外科・消化器外科・肛門外科・小児外科）の合計医師数は26,885人で、ピークだった2012年の28,055人から減少傾向が続いています。

出典：厚生労働省「令和6（2024）年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」8頁（表4：主たる診療科別医師数・平均年齢）、10頁（図4：主たる診療科別医師数の年次推移） https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf

つまり外科の平均年齢は、全診療科平均の50.6歳を3歳以上上回っています。

医師の年収は年代とともに上昇する傾向があるため（次章参照）、外科医全体の年収データを見る際は、この年齢構成の違いを念頭に置く必要があります。

ご自身の年収と比較する場合は、診療科全体の平均ではなく、同年代の水準と照らし合わせるほうが実態に近い判断ができます。 

【年代別】年収カーブと外科医のキャリア

年代別×診療科別の年収を示す公的統計は存在しないため、ここでは医師全体の年代別年収カーブを土台に、外科医のキャリアステージを重ねて解説します。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出された医師の年代別平均年収は以下のとおりです。

年代	平均年収（医師全体）
20代前半	592万円
20代後半	757万円
30代前半	1,086万円
30代後半	1,470万円
40代前半	1,746万円
40代後半	1,703万円
50代前半	1,780万円
50代後半	1,889万円
60代前半	1,981万円
60代後半	1,819万円
70歳以上	1,590万円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（職種）第5表「職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」医師・男女計・企業規模計10人以上（e-Stat 政府統計の総合窓口） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429 ※年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出（例：医師全体は月額1,163.2千円×12＋年間賞与1,164.1千円≒1,512万円、60代前半は月額1,490.9千円×12＋同1,923.8千円≒1,981万円） ※医師全体（診療科別の区分なし）・主たる勤務先のみの数値

この医師全体のカーブに、外科医のキャリアを重ねると、各年代の実情は次のように整理できます。

20代（初期研修医〜専攻医）：600万〜750万円前後

初期臨床研修（2年間）を経て、外科専門研修プログラムで修練を積む時期です。

外科は習得すべき手技が多く、労働時間も長くなりがちですが、年収面では他科の同世代と大きな差はつきません。

初期研修医は原則として外勤（アルバイト）ができない点も、年収が抑えられる要因です。

30代（外科専門医の取得）：1,100万〜1,500万円前後

外科専門医を取得し、執刀医として臨床の中心を担う年代です。専門医取得により外勤の単価が上がり、常勤収入＋外勤収入で年収が大きく伸び始めます。

サブスペシャルティ領域（消化器外科・心臓血管外科など）の専門研修に進む医師も多く、この時期の職場選びがその後の年収カーブを大きく左右します。

▼関連記事 30代医師の転職戦略｜前半・後半で変わる市場価値・年収・働き方

40代（医長・部長クラス）：1,700万円前後

手術の技術が円熟し、医長・部長などの役職に就く医師が増える年代です。

役職手当や手術手当が加わり、年収は大きく伸びます。

一方で、大学病院に残るか市中病院へ移るかで年収差が開きやすいのもこの年代です。

50代〜60代前半（部長・院長クラス）：1,800万〜2,000万円前後がピーク

医師全体では50代後半〜60代前半が年収のピークです。

外科医の場合、体力面から執刀の第一線を退き、外来・管理業務や後進の指導へ軸足を移す医師も増えます。

当直・オンコールの少ない職場へ移りながら年収を維持する、といった「働き方の再設計」が課題になります。

なお、外科は緊急対応や手術関連の手当が上乗せされやすい一方、労働負荷も重い診療科です。

同じ年代でも、勤務先と働き方の選択によって上記カーブから数百万円単位で上下する点は押さえておきましょう。

【外科系診療科別】年収ランキング

ひと口に「外科医」といっても、専門領域によって年収水準は異なります。医師転職研究所（株式会社メディウェル）による常勤求人約1.4万件の提示年収集計（2026年6月時点）から、外科系診療科を抜粋すると以下のとおりです。

順位	診療科（外科系抜粋）	給与下限の平均	給与上限の平均
1位	美容外科	1,901万円	3,133万円
2位	整形外科	1,416万円	1,929万円
3位	形成外科	1,380万円	2,024万円
4位	血管外科	1,371万円	1,799万円
5位	外科（一般外科）	1,336万円	1,880万円
6位	消化器外科	1,332万円	1,862万円
7位	脳神経外科	1,313万円	1,883万円
8位	乳腺外科	1,243万円	1,781万円
9位	呼吸器外科	1,197万円	1,746万円
10位	心臓血管外科	1,184万円	1,776万円

出典：医師転職研究所（株式会社メディウェル）「医師の平均年収の最新データまとめ」内「診療科別での医師年収ランキング」（医師転職ドットコム掲載求人の給与下限・上限の集計、2026年6月時点、N=13,965件）より外科系診療科を抜粋

ここで注目したいのは、自由診療の美容外科が突出する一方、心臓血管外科や脳神経外科など高難度領域の求人提示額が必ずしも高くない点です。

保険診療の勤務医の給与は病院の給与規定をベースに決まるため、求人票の段階では診療科による差が小さく、実際の年収差は当直・オンコール・手術手当や外勤収入によって生じます。

つまり外科系の「本当の年収」は、求人票だけでは分からないのです（この構造は、2026年度診療報酬改定による手当の直接支給で変わりつつあります。詳細は後述）。

外科医の収入と負担を左右する要因 

前掲の表のとおり、外科系の中でも求人提示額には幅があり、必ずしも高難度領域ほど高いわけではありません。

一方で、外科系診療科には収入と負担の両面に影響する共通の要因があります。

実収入を押し上げる手当の源泉であると同時に、負担そのものでもあるという二面性を持つ点が特徴です。 

・長時間労働：厚生労働省が令和4年に実施した勤務実態調査によると、時間外・休日労働時間が年1,860時間換算を超える病院常勤医の割合は、脳神経外科9.9％、外科7.1％、形成外科6.8％、産婦人科5.9％、救急科5.1％の順で、外科系が上位を占めています（出典：厚生労働省 第18回「医師の働き方改革の推進に関する検討会」資料2「医師の勤務実態について」 4頁）。なお、2011年に実施された労働政策研究・研修機構（JILPT）「勤務医の就労実態と意識に関する調査」でも、週労働時間60時間以上の医師の割合は外科が43.1％で全診療科中最も高い結果でしたが、こちらは働き方改革以前のデータです（出典：同調査 記者発表資料 8頁・図表14）

・緊急手術・オンコール対応：2011年実施の同JILPT調査では、月4回以上オンコール出勤する医師の割合は脳神経外科36.7％・外科29.0％と上位でした（出典：同調査 記者発表資料 7頁・図表13）。手術の緊急性が高い診療科ほど、オンコール・時間外の対応が発生しやすい構造は現在も変わっていません

・訴訟リスク：2011年実施の同JILPT調査では、患者からの訴訟リスクを「感じる」と答えた外科医は45.5％（「非常に感じる」8.5％＋「まあ感じる」37.0％の合計）で、産科・婦人科の49.0％（同7.5％＋41.5％）に次ぐ高さでした（出典：同調査報告書本文 12頁・図表2-11）

・医師不足：外科系医師数そのものが減少傾向にあり、需給が逼迫しています（出典：厚生労働省「令和6（2024）年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 10頁・図4）

※医師の労働時間は近年明確に減少しています。同じ厚労省資料によれば、時間外・休日労働時間が年1,920時間換算を超える病院常勤医の割合は、平成28年調査9.7％、令和元年調査8.5％、令和4年調査3.6％と推移しました（同資料3頁）。JILPT調査は2011年に実施されたもので、2024年4月施行の上限規制以前のデータです。診療科間の傾向を示すものとしてご覧ください。 

つまり総収入は、求人票の提示額だけでなく、これらの要因に紐づく手当と外勤収入によって決まります。

同時に、その手当は労働負荷とリスクの対価でもあります。年収を評価する際は、額面と負担の両方を見る必要があります。 

美容外科医の年収はなぜ高いのか

外科系の中で特殊な位置にあるのが美容外科です。

前掲の求人集計でも給与下限平均1,901万円・上限平均3,133万円と突出しており、「外科系で最も稼げる領域」と言われます。

理由は自由診療であることに尽きます。

保険診療の公定価格に縛られず、施術売上に連動したインセンティブ制度を導入するクリニックが多いためです。

なお、厚生労働省の統計では、主たる診療科を美容外科とする医師1,720人のうち1,701人が診療所（クリニック）勤務で、平均年齢は41.2歳と臨床研修医を除き全診療科で最も若くなっています。

比較的若い医師が多い診療科であることが分かります。

出典：厚生労働省「令和6（2024）年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」／美容外科医1,720人・平均年齢41.2歳は8頁・表4、施設種別の内訳（病院19人・診療所1,701人）は9頁・表5

ただし、保険診療のスキルから離れるリスク、集客・売上へのプレッシャー、施術トラブルのリスクなど、高年収の裏にある代償も冷静に検討する必要があります。

外科医の年収は最高いくら？年収3,000万円は可能か

勤務医として提示される求人条件では、医師不足地域の基幹病院や民間病院の部長職などで年収2,000万〜2,500万円クラスが上限の目安です。

年収3,000万円以上を目指す場合、現実的なルートは次の3つに絞られます。

1. 開業（後述のとおり、医療法人診療所の院長平均は約2,900万円）
2. 美容外科など自由診療でのインセンティブ獲得
3. 常勤＋外勤の組み合わせ、またはフリーランス化で稼働量を最大化する

いずれも「勤務量・リスク・キャリアの継続性」とのトレードオフがあるため、年収額だけでなく中長期のキャリア設計とセットで考えることが重要です。

【勤務先別】外科医の年収比較

同じ外科医でも、勤務先の経営母体によって年収は大きく異なります。

中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査」（令和7年11月26日公表）による、一般病院の常勤医師1人あたり平均給料年額（給料＋賞与、令和6年度）は以下のとおりです。

開設者	医師の平均年収（給料＋賞与）
医療法人（民間病院）	約1,577万円
公立	約1,551万円
一般病院全体	約1,485万円
国立	約1,290万円

出典：中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和7年実施）」概要16〜17頁（職種別常勤職員1人平均給料年（度）額。報告書本体では医療法人313頁、国立・公立312頁、全体314頁） https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599546.pdf

大学病院・国立系はなぜ低いのか

国立系病院の医師平均が約1,290万円と低いのは、公務員に準じた給与規定、研究・教育機能への人員配分などが背景です。

とくに大学病院は若手医師が多く（医育機関附属病院の医師の平均年齢は39.7歳。出典：前掲「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 6頁・表3）、外勤で収入を補うのが一般的です。

裏を返せば、大学病院・国立系から民間病院への転職は、外科医にとって最も再現性の高い年収アップ手段の一つです。

勤務医と開業医の年収差は約2倍

同じ医療経済実態調査で、医療法人立の一般診療所の院長の平均年収は約2,898万円（令和6年度、給料＋賞与）。

一般病院勤務医（約1,485万円）の約2倍です。

出典：同上「第25回医療経済実態調査」概要18頁（一般診療所・医療法人の職種別平均給料年額。報告書本体331頁） https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599546.pdf

ただし外科医の開業には特有の論点があります。

クリニックでは高難度手術から離れざるを得ないこと、開業資金と経営リスク、そして統計上も診療所の外科医は平均年齢67.1歳（出典：前掲「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 9頁・表5）と、キャリア終盤の選択肢という色彩が強いことです。

日帰り手術・肛門外科・内視鏡など、外来で完結する専門性を持つ場合に有力な選択肢となります。

フリーランス・非常勤外科医という働き方

特定の常勤先を持たず、定期非常勤とスポットで働くフリーランス医師もいます。

外科医の場合、手術支援・外来・当直・健診など幅広い案件に対応でき、稼働を最大化すれば年収2,000万円近くも可能です。

一方で、症例の継続性が失われ専門医資格の更新が難しくなる、医療事故時のバックアップがない、社会保険が手薄になるなどのリスクは外科医こそ重く受け止めるべきポイントです。

女性外科医の年収

病院の外科医に占める女性の割合は9.7％にとどまります（出典：前掲「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 9頁・表5）。

賃金構造基本統計調査でも、女性医師の平均年収（約1,275万円）は男性（約1,594万円）を下回っています。

ただし、この統計は診療科・年齢・勤務時間・役職などを調整したうえで男女差を示したものではありません。

医師全体を対象とした集計であり、診療科の構成比や勤務形態の違いが反映されていないため、この差をそのまま「同じ働き方をした場合の男女差」として読むことはできません。

単純比較には注意が必要です。 

近年は、当直なし・時短でも執刀機会を確保できる求人や、院内保育を備えた医療機関も増えており、条件交渉の余地は広がっています。

外科医の年収は「割に合わない」のか？

外科医の間でしばしば聞かれるのが「年収は高くても、割に合わない」という声です。

データで確認してみましょう。

時給換算すると見劣りする現実

厚生労働省の令和4年勤務実態調査では、時間外・休日労働時間が年1,860時間換算を超える病院常勤医の割合が外科で7.1％と、脳神経外科に次ぐ高さでした（出典：厚生労働省 第18回「医師の働き方改革の推進に関する検討会」資料2「医師の勤務実態について」 4頁）。

やや遡りますが、2011年に実施されたJILPT調査では、主たる勤務先での週労働時間が60時間以上の医師の割合は外科が43.1％（平均52.5時間）と全診療科で最も高い結果でした（出典：前掲JILPT調査 記者発表資料 8頁・図表14）。

年収が1,500万円前後あっても、長時間労働にオンコール待機を加えて時給換算すれば、他の診療科や他業種の高度専門職に見劣りするケースは少なくありません。

これに緊急手術の身体的負荷、術後管理の精神的負荷、そして訴訟リスクが加わります（2011年実施の同調査では、外科医の45.5％＝「非常に感じる」8.5％＋「まあ感じる」37.0％が訴訟リスクを感じると回答。出典：前掲JILPT調査報告書本文 12頁・図表2-11）。 

外科志望者の伸び悩みが指摘されている 

その背景の一つとして指摘されているのが、外科志望者の伸び悩みです。

実際、外科系診療科の医師数は2012年の28,055人をピークに、増減を伴いながら減少傾向にあり、令和6年時点で26,885人となっています（出典：前掲「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 10頁・図4）。

主たる診療科を外科とする医師の平均年齢も53.9歳（病院・診療所の計。出典：同概況 8頁・表4）まで上昇しています。

施設別に見ると病院勤務の外科医は51.0歳、診療所勤務では67.1歳です（出典：同概況 9頁・表5）。 

日本外科学会も、外科医希望者が伸び悩む要因の一つとして、労働時間の長さや訴訟リスクの高さなどに言及しています。

ただし、志望者の減少には専門研修制度の変更やライフスタイルの変化など複数の要素が関わるとされており、労働環境のみで説明できるものではありません。 

出典：日本外科学会「外科医希望者の伸び悩みについての再考」 https://jp.jssoc.or.jp/modules/aboutus/index.php?content_id=68

ただし、この構造は見方を変えれば、外科医の市場価値が今後さらに高まることを意味します。

そして2026年度、国もついに外科医の処遇改善に本格的に動き出しました。

2026年度診療報酬改定で外科医の年収はどう変わる？

2026年度（令和8年度）診療報酬改定では、外科医の処遇改善を目的とした新たな加算が創設されました。

外科医の年収に直結し得る、今改定の最大のトピックです。

外科医療確保特別加算：加算額の30％以上を外科医個人へ

「外科医療確保特別加算」は、長時間かつ高難度の手術を対象診療科の医師が行った場合に、手術の所定点数の100分の15に相当する点数を加算できる制度です。

最大のポイントは、対象手術の件数に応じ、休日・時間外・深夜手当や当直手当等とは別に、加算額の100分の30以上に相当する手当を対象診療科の医師に支給すること（うち8割以上は常勤医師へ支給）が施設基準の要件とされている点です。

従来の加算は病院収益にとどまり医師個人へ還元されにくい構造がありましたが、今回は診療報酬が外科医の給与に直接届く設計になっています。

そのほかの施設基準として、特定機能病院入院基本料または急性期総合体制加算の届出、長時間かつ高難度な手術の年間200例以上の実施、対象診療科の経験5年以上の常勤医師6名以上の配置、チーム制または交代勤務制の導入などが求められます。

出典：厚生労働省「令和8年度診療報酬改定の概要【全体概要版】」の「Ⅰ-2-4 医師の働き方改革の推進／診療科偏在対策」（外科医療確保特別加算の新設。2026年3月10日版では43頁） https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001701061.pdf （公表ページ：厚生労働省「令和8年度診療報酬改定説明資料等について」。 参考：日本外科学会「令和8年度診療報酬改定における外科医療確保特別加算の新設などについて」 https://www.jssoc.or.jp/modules/info/index.php?content_id=652

地域医療体制確保加算2：特別な給与体系の整備が要件

あわせて新設された「地域医療体制確保加算2」（720点）は、若手医師数が減少傾向にある消化器外科・心臓血管外科・小児外科・循環器内科のうち、地域で医師の確保が特に必要な診療科（3つ以内）を対象とした評価です。

施設基準には、特定診療科の医師の給与体系に「他の診療科の医師とは異なる特別な配慮」を行っていることが明記されており、外科系医師の処遇改善を直接促す仕組みになっています。

なお、前述の外科医療確保特別加算は、この地域医療体制確保加算2を届け出ていることが施設基準の一つとなっており、2つの加算はセットで機能する設計です。

出典：厚生労働省「令和8年度診療報酬改定の概要【全体概要版】」の「Ⅰ-2-4 医師の働き方改革の推進／診療科偏在対策」（地域医療体制確保加算の見直し。2026年3月10日版では42頁） https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001701061.pdf

外科医の転職市場への影響

これらの加算は、医師の技術料に近い発想をわが国の診療報酬に持ち込んだ画期的な制度です。今後は、

・加算を算定する急性期病院で、手術手当・特別手当という形の年収上乗せが広がる

・施設基準を満たすために外科医の確保競争が強まり、採用条件が上がる

という2つのルートで、外科医の待遇改善が進むと予想されます。

転職を検討する外科医にとっては、「勤務先がこれらの加算を算定しているか（する予定か）」が、給与体系を見極める新しいチェックポイントになります。

外科医が年収を上げる5つの方法

ここからは、外科医が年収を上げるための現実的な選択肢を5つ紹介します。

1. より条件の良い民間病院・医師不足地域へ転職する

前述のとおり、医療法人立の一般病院の医師平均年収（約1,577万円）は国立系（約1,290万円）を300万円近く上回ります。

大学病院・国公立病院から民間病院への転職は、外科医の年収アップとして最も再現性の高い方法です。

また、医師不足地域では外科医確保のために高待遇求人が出やすく、若手でも年収1,800万〜2,000万円台の提示を受けられるケースがあります。

幅広い症例を任されるため、執刀経験を積みたい時期のキャリアとも相性が良い選択肢です。

2. サブスペシャルティ・技術資格で市場価値を高める

消化器外科専門医、心臓血管外科専門医などのサブスペシャルティに加え、内視鏡外科技術認定やロボット支援手術（da Vinci）のプロクター資格など、「手術の腕」を客観的に証明できる資格は年収交渉の強力な材料になります。

とくに内視鏡・ロボット手術の執刀医は、症例確保を急ぐ病院からの需要が高く、好条件を引き出しやすい領域です。

3. 外勤（アルバイト）で副収入を得る

常勤先に加えて、週1回の定期非常勤やスポット勤務で収入を上乗せする方法です。

外科医の場合、外来・当直に加え、手術支援や術後管理など単価の高い案件にも対応できます。

週1回・半日の外勤で年間200万〜300万円程度の増収が目安です。

ただし、就業規則での副業可否の確認、外勤先の宿日直許可の有無（医師の働き方改革における労働時間通算の問題）は必ず事前に確認しましょう。

4. 役職と手術手当のある病院を選ぶ

医長・部長などの役職に就くことは、勤務医として年収を伸ばす王道です。

あわせて、執刀数・難度に応じた手術手当やインセンティブ制度の有無は、同じ役職でも年収に数百万円の差を生みます。

2026年度改定で新設された外科系加算を算定する病院は、こうした手当を制度化している可能性が高く、求人選びの目安になります。

【参考】S&Cドクターズキャリア取扱いの外科系求人例

• 東京都江東区｜整形外科｜クリニック 想定年収：週4日勤務で2,000万円／勤務形態：管理医師 外来のみ・オペなし・当直なしで働きやすく、駅から徒歩5分以内とアクセス良好

執刀の第一線から離れても、外科系のキャリアを活かして週4日・年収2,000万円という働き方は実現可能です。

こうした求人は非公開のケースも多いため、条件面はぜひ一度ご相談ください。

5. 転科・自由診療という選択肢も冷静に検討する

美容外科をはじめとする自由診療への転科は、年収2,000万円超を狙える一方、保険診療のキャリアから離れるリスクを伴います。

外科医としての全身管理能力は麻酔科・救急科・訪問診療などでも高く評価されるため、「外科の経験を活かせる隣接領域」まで視野を広げると、年収と働き方を両立できる選択肢が見つかることも少なくありません。

▼関連記事 医師転職の方法を9ステップで解説｜失敗しない転職手順とは？ 医師の年収ランキング｜診療科・年代・地域別データ徹底比較

年収アップを実現した転職事例【S&C実例】

S&Cドクターズキャリアが実際に支援した、外科系医師を含む転職事例をご紹介します。

【事例1】30代後半 男性脳神経外科医「都内でスキルと年収を両立」

転職前の状況

• 北関東の脳神経外科専門病院に勤務（年収1,800万円）
• 結婚を予定しており、都内で勤務先を探したい
• 同時に手術スキルも高めたい

S&Cの提案 経験豊富な指導医が在籍する都内の一般病院をサーチしてご提案。

転職の結果 東京の一般病院に常勤医として入職。年収1,900万円と、都心への転居にもかかわらず年収アップを実現しました。

一般に、地方から都市部への転職は年収が下がりやすいとされます。

求人票の条件だけで判断せず、病院側のニーズ（症例数拡大・体制強化のタイミング）を捉えて交渉することが、条件を落とさない鍵になります。

【事例2】40代後半 男性泌尿器科医「収入倍増を実現」

転職前の状況

• 医学部を目指す子ども3人の教育費のため、収入を確保したい
• 自由診療は避けたい。体力には自信がある

S&Cの提案 インセンティブの還元が多く、症例も豊富な訪問診療クリニックをご提案。

転職の結果 わずか1年で院長に抜擢され、3年後にはのれん分け（独立支援）。年収は2倍以上になりました。

先生のコメント 「訪問診療は当初は全く考えていませんでした。ステップアップが見込める求人を紹介していただき本当に感謝しています」

外科系で培った処置能力・全身管理能力は、在宅医療の現場で高く評価されます。

「執刀にこだわらない年収アップ」を考える場合、訪問診療は有力な選択肢の一つです。

▼関連記事 医師の在宅医療（訪問診療）転職ガイド｜年収3000万円も可能な働き方

外科医の年収に関するよくある質問（FAQ）

Q1. 外科医の平均年収はいくらですか？

A. 外科医に限定した公的統計はありませんが、医師全体の平均年収は約1,485万〜1,512万円（賃金構造基本統計調査・医療経済実態調査）です。

民間の医師アンケート調査（2025年・2,055名）では一般外科医の年収中央値は1,700万円（アルバイト・副業込み）で、外科の常勤求人の提示年収は下限平均1,336万円・上限平均1,880万円となっています。

Q2. 外科医の年収は最高でいくらですか？

A. 勤務医の求人条件では年収2,000万〜2,500万円程度が上限の目安です。

開業（医療法人診療所の院長平均は約2,898万円）や美容外科などの自由診療では、年収3,000万円超〜億単位に達するケースもあります。

Q3. 外科医で年収3,000万円は可能ですか？

A. 可能ですが、勤務医の給与だけでは困難です。

開業、自由診療でのインセンティブ、常勤＋外勤の組み合わせなど、働き方の再設計が前提になります。

Q4. 外科医の手取り年収はどれくらいですか？

A. 医師の年収帯では累進課税の影響が大きく、社会保険料・税を差し引いた手取りは額面の65〜73％程度が目安です。

試算例では年収1,500万円で手取り約1,024万円（約68％）、年収2,000万円で約1,303万円（約65％）となります（出典：医師転職研究所「医師の手取り年収の目安」試算。扶養・控除の状況により変動します）。

Q5. 外科医と内科医はどちらが年収が高いですか？

A. 求人の提示年収ベースでは外科（下限平均1,336万円）と内科（同1,333万円）はほぼ同水準です。

ただし外科は当直・オンコール・手術関連の手当が付きやすく、実収入では上回るケースが多い一方、労働時間も長い傾向にあるため、時給換算では必ずしも有利とはいえません。

Q6. 2026年度診療報酬改定で外科医の年収は上がりますか？

A. 「外科医療確保特別加算」では、対象手術の件数に応じ、加算額の30％以上に相当する手当を対象診療科の医師に支給すること（8割以上は常勤医師へ）が施設基準の要件になりました。

算定病院に勤務する外科医は、既存の当直手当等とは別枠の手当という形での年収増が期待できます。

勤務先・転職先が加算を算定しているかを確認しましょう。

まとめ：年収・やりがい・働き方のバランスで考える

本記事のポイントを整理します。

・外科医に限定した公的統計はなく、医師全体の平均は約1,485万〜1,512万円。民間アンケートでは一般外科医の年収中央値は1,700万円（副業込み）、求人提示年収は下限平均1,336万円・上限平均1,880万円。外科医は高齢化が進む（平均53.9歳）

・年代別（医師全体）では30代で1,100万〜1,500万円、50代後半〜60代前半に1,900万〜2,000万円前後のピークを迎える

・勤務先別では医療法人（民間病院）約1,577万円 ＞ 国立系約1,290万円と約300万円の差。開業医（診療所院長）は約2,898万円と勤務医の約2倍

・外科系の高年収は長時間労働・訴訟リスク・緊急対応の対価という側面が強い

・2026年度診療報酬改定で外科医個人への手当支給を要件とする加算が新設され、外科医の処遇は改善局面に入った

・年収アップの王道は「民間病院・医師不足地域への転職」「手術スキルの資格化」「外勤の活用」

外科医の年収が高いのには理由があります。

大切なのは、年収の額面だけでなく、年収・やりがい・働き方のバランスを自分のキャリアステージに合わせて設計することです。

S&Cドクターズキャリアでは、業界経験5年以上のコンサルタントが、求人票に載らない給与体系（手術手当・新設加算への対応状況を含む）や職場の実情まで踏まえて、外科医の先生お一人おひとりに最適な選択肢をご提案します。

年収交渉・働き方の交渉も代行いたします。

転職支援サービスは完全無料です。「今の年収が適正か知りたい」という情報収集段階のご相談も歓迎します。

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この記事の監修者

渡邊 崇（わたなべ・たかし） 株式会社S＆C 代表取締役／S＆Cドクターズキャリア 代表コンサルタント

国内大手メディア（報道）、大手不動産（経営企画・営業）、外資系メディア（報道・イベント主催）を経て、大手総合人材会社で医師・看護師紹介事業の営業責任者を務める。2016年より医師紹介事業に特化し、取締役・専務取締役を歴任。2019年より現職。これまで医師の転職・非常勤支援を1,000人以上、採用を支援した医療機関は1,000施設以上に上る。医師専門エージェントとして、求人票に載らない条件交渉・非公開ポジションの獲得・キャリア戦略の伴走を強みとする。

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• 【2026年最新】医師の年収ランキング｜診療科・年代・地域別データ徹底比較
• 勤務医の年収中央値はいくら？平均との違い・「割に合わない」の真相を公的データと民間調査データで解説
• 30代医師の転職戦略｜前半・後半で変わる市場価値・年収・働き方
• 医師転職の方法を9ステップで解説｜失敗しない転職手順とは？

出典

• 独立行政法人労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」（JILPT調査シリーズNo.102、2011年実施・2012年9月公表）https://www.jil.go.jp/institute/research/2012/documents/0102.pdf ／患者からの訴訟リスクに対する認識は本文12頁（図表2-11）。記事中の「感じる」割合は「非常に感じる」と「まあ感じる」の合計値（報告書本文の定義に基づく）※本記事で引用した数値は2011年時点の調査結果であり、2024年4月施行の医師の働き方改革以前のデータです
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（職種）第5表「職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」医師・男女計・企業規模計10人以上（e-Stat）https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429 ／年代別平均年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出（元数値と算出結果の一致を検証済み）
• 医師転職研究所（株式会社メディウェル）「医師の平均年収の最新データまとめ」（2026年7月13日更新）／診療科別の求人提示年収（医師転職ドットコム掲載求人13,965件の集計、2026年6月時点）は同記事「診療科別での医師年収ランキング」の項、診療科別の年収中央値は同記事記載の医師年収アンケート調査（2025年、N=2,055）、手取り試算は同記事「医師の手取り年収の目安」の項
• 同調査 記者発表資料（2012年9月4日）https://www.jil.go.jp/press/documents/20120904.pdf ／診療科別の週当たり労働時間（外科：60時間以上43.1％・平均52.5時間）は8頁（図表14）、診療科別オンコール状況は7頁（図表13）、訴訟リスクの診療科別グラフは14頁（図表26）
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種別第1表「職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」医師（企業規模計10人以上）（e-Stat 政府統計の総合窓口）https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429 ／医師の年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出（男女計 約1,512万円、男性 約1,594万円、女性 約1,275万円）
• 厚生労働省「令和6（2024）年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf ／外科医数・平均年齢は8頁（表4）、施設種別・男女割合は9頁（表5）、施設種別の平均年齢は6頁（表3）、外科系医師数の年次推移は10頁（図4）。※本PDFは印字ページ4から始まるため、PDFビューア上は印字ページから3ページ前にずれます
• 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和7年11月26日公表）の概要」https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599546.pdf ／一般病院の職種別平均給料年額は概要16〜17頁（報告書本体312〜314頁）、一般診療所（医療法人）院長は概要18頁（報告書本体331頁）
• 厚生労働省 第18回「医師の働き方改革の推進に関する検討会」（令和5年10月12日開催）資料2「医師の勤務実態について」（PDF直リンク）https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001232021.pdf （掲載ページ）https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_35532.html ／時間外・休日労働時間の推移は同資料3頁、診療科別の割合は同資料4頁
• 厚生労働省「令和8年度診療報酬改定の概要【全体概要版】」https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001701061.pdf ／「Ⅰ-2-4 医師の働き方改革の推進／診療科偏在対策」の項（地域医療体制確保加算の見直し・外科医療確保特別加算の新設。2026年3月10日版では42〜43頁）。公表ページは https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_71068.html （資料は随時差し替えのため、最新版は公表ページから参照）
• ※出典リストの頁数は各資料に印字されたページ番号です。PDFビューアの表示ページとは前付分ずれる場合があります
• 日本外科学会「令和8年度診療報酬改定における外科医療確保特別加算の新設などについて」https://www.jssoc.or.jp/modules/info/index.php?content_id=652
• 日本外科学会「外科医希望者の伸び悩みについての再考」https://jp.jssoc.or.jp/modules/aboutus/index.php?content_id=68

※本記事内の転職事例は、S＆Cドクターズキャリアの支援実績に基づくものです。個人が特定される情報は伏せて掲載しています。年収・市場の記述は、調査時点・調査方法により差があるため、参考値としてご覧ください。公的統計は2026年7月時点で各公式サイトを参照しています。