「医師を辞めたい」。
そう感じたことがある先生もいらっしゃるのではないでしょうか。
ただ、ここで一つ押さえておきたいことがあります。
実際に医師免許を手放し、医療以外の道へ完全に移る先生は、決して多くありません。
長時間労働、当直・オンコール、バーンアウト、退職に関する各種調査を見ても浮かび上がるのは、「医師という仕事そのものを捨てたい」人が大勢いるという姿ではなく、今の働き方や職場環境に大きな負担を感じながら働いている先生が一定数いるという実態です。
その負担は、個人の頑張りや適性の問題ではなく、医療提供体制に根ざした構造的なものです。
だからこそ、「辞めたい」と感じること自体を、甘えや特殊な悩みとして片づける必要はありません。
そして、この気持ちに向き合ううえで最も大切なのは、次の切り分けです。
あなたが手放したいのは「医師という仕事そのもの」なのか、それとも「今の職場・働き方」なのか——。
多くの場合、答えは後者です。
そして後者であれば、医師を辞めなくても、働く場所や働き方を変えることで解決できる可能性が十分にあります。
本記事では、医師専門の転職エージェントとして1,000人以上の医師のキャリアを支援してきた立場から、以下を順に解説します。
・医師が「辞めたい」と感じる5つの代表的な理由
・データで見る、医師の負担の実態
・「今の職場・働き方」を変えることで負担を解決する方法
・それでも臨床を離れたい場合の、医師免許を活かすキャリアパス
・「今すぐ動いたほうがいいケース」の判断軸と、円満に動くための進め方読み終えるころには、「辞めるか・続けるか」という二択ではなく、「どうすれば医師として納得して働き続けられるか」という、より建設的な問いに視点が移っているはずです。
目次
医師が「辞めたい」と感じる5つの理由
医師が「辞めたい」と感じる背景には、共通するいくつかのパターンがあります。
ここでは代表的な5つを取り上げます。読み進めるうちに気づかれるかもしれませんが、その多くは「医師という仕事そのもの」への不満ではなく、「今の職場や働き方」に起因するものです。
ご自身に当てはまる理由があるか、そしてそれが職場を変えれば解決しうるものかどうか、確認しながら読み進めてみてください。
1. 長時間労働と当直・オンコールによる慢性的な疲弊
最も多くの医師が挙げるのが、労働時間の長さと身体的な負担です。
日勤に加えて当直に入り、明けてそのまま通常業務に戻る。
休日もオンコールで気が休まらず、緊急の呼び出しに備えて生活が制約される。
こうした働き方が常態化すれば、心身が限界を迎えるのは当然のことです。
後述する厚生労働省のデータが示すとおり、医師の長時間労働は個人の頑張りや適性の問題ではなく、医療提供体制という構造に根ざした問題です。
「自分の体力が足りないだけ」と抱え込む必要はありません。
2. 待遇・収入が労働の重さに見合わないと感じる
「医師＝高収入」というイメージは根強くありますが、現場で働く先生の実感は異なる場合があります。
拘束時間の長さ、命を預かる責任の重さ、絶え間ない自己研鑽の必要性——。
これらに照らしたとき、得られる報酬が労働の対価として十分でないと感じれば、モチベーションは下がっていきます。
特に若手・中堅の勤務医ほど、責任や業務量に対する待遇のギャップを感じやすい傾向があります。
勤務医の年収の実態や、勤務先・年代による違いについては、医師の年収推移を最新データで解説した記事で詳しく扱っています。
あわせてご覧ください。
3. 医局人事による異動・転勤の負担
大学医局に所属している場合、自身の希望とは異なる関連病院への異動を命じられることがあります。
数年ごとに勤務先が変われば、そのたびに新しい人間関係を一から築き直さなければなりません。
家庭を持つ先生にとっては、単身赴任や子どもの転校を迫られるケースもあり、仕事面だけでなく生活面・金銭面の負担も小さくありません。
希望調査が行われても、必ずしも通るとは限らないのが実情です。
医局を離れること自体に不安を感じる先生は多いですが、退局は適切に準備すれば過度に恐れる決断ではありません。
医局を辞めて後悔しないためのチェックポイントをまとめた記事も参考になります。
4. 職場の人間関係・ハラスメント
医療はチームで動く仕事です。
患者さま、看護師、薬剤師、事務職員、上司、同僚——多くの人と関わるぶん、人間関係の悩みも生じやすくなります。
大学病院のように複数の科が存在する組織では、科ごとの方針の違いや力関係に巻き込まれ、ストレスを抱えることもあるでしょう。
さらに、上下関係の強い環境では、ハラスメントが起きやすい構造的な問題も指摘されています。
人間関係の消耗は、業務そのものへの意欲を奪っていきます。
退局時の嫌がらせや圧力に悩む先生も少なくありません。
その背景と具体的な対処法は、医局を辞める時の嫌がらせと対処法を解説した記事で詳しく解説しています。
5. 命を預かる重圧と、医療訴訟への不安
医療現場では、ミスが許されないという緊張感が常に伴います。
全力を尽くしても、すべての患者さまを救えるわけではありません。
その現実と向き合う中で、自己否定感や精神的な限界に直面する先生もいます。
バーンアウト（燃え尽き症候群）は、責任感が強く真面目な医師ほど陥りやすいとされています。
加えて、医療訴訟のリスクも精神的な負担となります。
たとえ医師の過失でなくても訴えられる可能性はゼロではなく、訴訟が起これば精神面だけでなく時間的・金銭的な負担も生じます。
この訴訟の実態についても、後のデータセクションで具体的な件数を示します。
【データで見る】医師の「辞めたい」は甘えではない
「辞めたい」という気持ちを、個人の弱さの問題だと感じてしまう先生は少なくありません。
しかし公的データを見れば、医師の負担が構造的なものであることは明らかです。
ここでは一次データをもとに、その実態を確認します。
労働時間の実態──全体では改善傾向、しかし診療科による偏りが大きい
厚生労働省「第18回 医師の働き方改革の推進に関する検討会」資料2「医師の勤務実態について」（令和5年10月12日）によれば、病院常勤勤務医のうち、時間外・休日労働時間が年1,920時間換算を超える医師の割合は、平成28年調査の9.7%、令和元年調査の8.5%から、令和4年調査では3.6%へと減少しています（同資料3頁）。
働き方改革に向けた取り組みが一定程度進んでいることがうかがえます。
ただし、負担は診療科によって大きく偏っています。
同資料4頁では、時間外・休日労働時間が年1,860時間換算を超える医師の割合が高い診療科として、脳神経外科9.9%、外科7.1%、形成外科6.8%、産婦人科5.9%、救急科5.1%が挙げられています（いずれも令和4年調査）。
全体平均では改善が見えても、特定の診療科では依然として極端な長時間労働が残っているのが実情です。
年1,920時間という時間外労働は、月平均にすると160時間に相当します。
一般に過労死ラインとされる月80時間の倍にあたる水準であり、こうした働き方を続ける医師が一定数存在し続けていることは、軽視できない事実です。
「自分の効率が悪いから辛いのだ」と感じる必要はありません。
働き方改革が始まっても、負担がすぐには消えない理由
2024年4月から、勤務医にも時間外労働の上限規制が本格的に適用されました（医師の働き方改革）。
原則として年960時間（A水準）、地域医療確保などの事情がある場合でも年1,860時間（B・C水準）という上限が設けられ、追加的健康確保措置も義務づけられています。
制度上は前進ですが、現場の負担が直ちに解消されるわけではありません。
理由は大きく2つあります。
第一に、上限規制は「働く時間の上限」を定めるものであり、医師不足や業務量そのものを減らすわけではない点です。
限られた人員で同じ業務量をこなす構造が残れば、現場の密度はむしろ高まることもあります。
第二に、副業・兼業先での労働時間が通算される点です。
複数の医療機関で勤務する医師の場合、主たる勤務先と非常勤先の時間外労働を合算して上限内に収める必要があり、結果として収入面の調整を迫られるケースも生じています。
制度の施行は、むしろ多くの医師が自身の働き方を見直すきっかけになっています。
「このまま今の働き方を続けるのか」を考える先生が増えているのは、自然な流れといえます。
収入の実態──高水準だが、労働の重さとの差を感じる医師は多い
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によれば、医師（企業規模計10人以上、男女計）の平均年収は約1,512万円です（「きまって支給する現金給与額」約116.3万円×12か月＋「年間賞与その他特別給与額」約116.4万円で算出）。
他職種と比べれば高い水準にあるのは事実です。
しかし、前述の長時間労働や責任の重さに照らしたとき、「労働の対価として十分か」という実感は人によって異なります。
特に当直やオンコールを多く担う先生にとって、時間あたりの負担と報酬のバランスに疑問を感じるのは無理のないことです。
医療訴訟の現状──件数は一定数で推移、ただし認容率は低い
医療訴訟への不安について、最高裁判所が公表している「医事関係訴訟に関する統計」（令和7年6月公表）で実態を確認できます。
それによれば、医事関係訴訟の新受件数は令和6年で661件（速報値）でした。
近年は年間600〜800件前後で推移しており、決して少ない数字ではありません。
一方で、判決に至った事件のうち原告の請求が一部でも認められた割合（認容率）は令和6年で17.5%であり、医事関係訴訟も含む地裁民事第一審通常訴訟事件全体の認容率（令和6年で59.8%）と比べて低い水準にあります。
つまり、訴訟そのものは一定数発生しているものの、医師側の主張が認められるケースも多いのが実態です。
リスクを正しく理解することは、過度な不安を手放すうえでも役立ちます。
辞める前に試したい──「今の不満」は働き方の見直しで解決できることもある
ここまで読んで、「やはり辞めるしかないのか」と感じた先生もいるかもしれません。
しかし、その前に一度立ち止まって考えていただきたいことがあります。
それは、あなたが本当に手放したいのは「医師という仕事」なのか、それとも「今の働き方・職場環境」なのかという問いです。
長時間労働、当直の多さ、人間関係、待遇への不満——これらの多くは、医師を辞めなくても、働く場所や働き方を変えることで解決できる可能性があります。
実際に当社へご相談いただく先生の中にも、「辞める」つもりで来られたものの、条件を整理した結果「働き方を変える」という選択に着地されるケースは少なくありません。
常勤以外の働き方（非常勤・スポット・時短）に変える
体力的な負担が限界に近いなら、常勤以外の働き方に切り替える選択肢があります。
非常勤やスポット勤務であれば、同じ診療内容でも拘束時間を抑えられます。
勤務日数や曜日をある程度自分で設計でき、当直やオンコールから距離を置くことも可能です。
収入は常勤と比べて変動しますが、「収入を多少調整してでも生活を取り戻したい」という先生には有効な手段です。
別の医療機関へ移り、条件交渉で負担を減らす
今の不満が「職場固有のもの」であれば、別の医療機関へ移ることで解決できる場合があります。
重要なのは、転職先を探す段階で、求人票に書かれた条件をそのまま受け入れるのではなく、当直回数・オンコールの有無・勤務日数・診療範囲といった条件を交渉によって設計することです。
「年収は維持したまま当直だけ免除する」「週4日勤務で収入を確保する」といった調整は、現場の事情を理解したエージェントが介在することで実現しやすくなります。
S&Cの転職実例──年収を維持しながら負担を減らした医師たち
当社（S&Cドクターズキャリア）が実際に支援した事例から、「辞める」のではなく「働き方を変える」ことで状況を改善されたケースを紹介します。
いずれも個人が特定される情報は伏せています。
事例1：50代半ば・男性・小児科（脱・オンコール）
2日に1回のオンコールが続き、気が休まらず体力的な限界を感じていた先生。
オンコール対応を大学医局に委ねている専門病院をご提案し、ちょうど部長職を求めていたタイミングと合致しました。
年収は約1,800万円から約2,000万円へと上がり、オンコールからも解放されています。
「通勤距離は増えたが下りの通勤で体力的に楽。安らげる時間が増えた」との声をいただきました。
事例2：30代後半・女性・消化器内科（育児との両立）
近くに保育所がなく、育児との両立が難しいという理由でのご相談。
院内保育または近隣保育所と提携している医療機関をサーチし、週4日・時短勤務に業務を設計しました。
年収を維持したまま、育児と臨床スキルの向上を両立できる環境に移られています。
事例3：40代後半・男性・泌尿器科（収入アップとステップアップ）
子の教育費のため収入を確保したいが、自由診療は避けたいというご希望。
インセンティブ還元が大きく症例も多い訪問診療クリニックをご提案したところ、1年で院長に抜擢され、3年でのれん分けに至り、年収は2倍以上になりました。
これらに共通するのは、「辞める」という決断の前に、条件を整理し交渉することで、現状の不満が解決できたという点です。
「辞めたい」の背景にある具体的な不満を一つずつ分解することが、最初の一歩になります。
転職に動くべき最適なタイミングについては、医師の転職に最適な時期を解説した記事もあわせてご覧ください。
それでも臨床を離れたいなら──医師免許を活かすキャリアパス
ここまで見てきたように、「辞めたい」の多くは職場や働き方を変えることで解決できます。
まずはそちらを検討していただくのが前提です。
そのうえで、働き方を見直しても解決しない、あるいは臨床という営みそのものから距離を置きたい——。
そう感じる場合でも、医師免許とこれまでの経験を活かせる道は数多くあります。
「臨床医を辞める＝医師を辞める」ではありません。
ここでは、臨床以外で医師免許が活きる代表的な選択肢を紹介します。
1. 産業医
企業で働く従業員の健康管理を担うのが産業医です。
従業員50人以上の事業場には選任が義務づけられており、安定した需要があります。
主な業務は健康診断の事後対応、健康相談、職場環境のチェック、長時間労働者への面接指導などです。
夜勤・当直・救急対応が基本的になく、定時勤務が中心のため、ワークライフバランスを重視したい先生に向いています。
病院勤務より収入が下がる場合もありますが、生活の安定を優先するなら有力な選択肢です。
2. 介護老人保健施設などの常勤医
介護老人保健施設では、入所者100人あたり常勤医師1名の配置が義務づけられており、安定した需要があります。
当直や休日出勤が少なく、急性期医療のような切迫した対応が少ないため、時間的にも精神的にも余裕をもって働けます。
慢性期・高齢者医療にやりがいを感じる先生や、セカンドキャリアを考える先生に適しています。
3. 開業・承継
自分の裁量で診療方針や勤務時間を決めたい場合、開業という道があります。
経営リスクは伴いますが、軌道に乗れば勤務医を上回る収入を得られる可能性があります。
近年は、初期費用や患者獲得のリスクを抑えられる「承継開業（既存クリニックの引き継ぎ）」も注目されています。
経営という新たな負荷が増える点は理解しておく必要があります。
4. メディカルドクター（製薬企業）
製薬企業に所属し、新薬の開発や安全性評価などに携わるのがメディカルドクターです。
一般的な会社員に近い働き方ができ、過度な残業や休日出勤が少ないため、プライベートの時間を確保しやすいのが特徴です。
臨床から離れても医学知識を活かせる代表的な選択肢といえます。
仕事内容・年収・必要なスキルの詳細は、医師が製薬会社へ転職する方法を解説した記事で詳しく扱っています。
5. 医療コンサル・ヘルステック・行政など
医師としての知見を活かし、医療コンサルタント、ヘルステック企業、医系技官（行政）、研究機関といった道に進む先生もいます。
臨床現場で感じた課題を、より広い視点から解決する仕事です。
直接患者さまを診ることはなくても、医療全体に貢献できる領域は広がっています。
なお、「今の診療科が合わないだけ」というケースでは、医師を辞めるのではなく診療科を変える「転科」が解決策になることもあります。
詳しくは医師の転科を成功させる完全ガイドをご覧ください。
「今の職場を離れたほうがいい」3つのケースと判断軸
ここまで、働き方の見直しやキャリアの選択肢を見てきました。
では実際に、我慢を続けず環境を変えるべきなのはどのような場合でしょうか。
判断の目安として、3つのケースを挙げます。
1. 心身に不調が現れている場合
不眠、食欲不振、抑うつ的な気分、原因不明の体調不良——。
こうしたサインが出ているなら、健康を最優先に、環境を変えることを検討すべきです。
医師である前に、一人の人間としての健康が土台です。
2. ハラスメントが常態化している場合
正当な指導の範囲を超えた言動が続き、改善の見込みがない環境は、とどまる理由が乏しいといえます。
我慢を続けることが状況を好転させることは、多くの場合ありません。
3. 業務の負担に対し、待遇や納得感が著しく欠ける場合
労働の重さと得られるもの（報酬・成長・やりがい）のバランスが大きく崩れ、改善の交渉余地もないなら、場所を変える判断は合理的です。
いずれのケースも、共通する判断軸は「改善の見込みがあるか」です。
交渉や異動で改善できるなら現職での調整を、見込みが乏しいなら環境を変える——この切り分けが、後悔のない決断につながります。
専門医取得前のタイミングで迷っている先生は、専門医なしで医局を辞めた後のキャリア戦略を解説した記事も判断の参考になります。
円満に辞める・転職するための進め方
辞める・転職すると決めたら、進め方にも配慮したいところです。
医療界は狭く、円満に動くことが将来のキャリアを守ることにもつながります。
退職を切り出すタイミングと伝え方
退職の意思は、遅くとも3か月前には伝えるのが望ましいとされています。
引き継ぎや後任の確保には相応の時間が必要だからです。
繁忙期を避け、まずは直属の上司に、個室で「相談」ではなく「決定事項」として伝えるのが円満退職のコツです。
退職理由は、本音がネガティブなものであっても、できるだけ前向きな表現に言い換えることをおすすめします。
「残業の多さ」が理由であれば「より専門性を高められる環境に挑戦したい」と伝えるなど、相手が納得しやすい形にすることで、引き止めや関係悪化を避けやすくなります。
医局・専門医の扱いを整理する
医局に所属している場合は、退局のタイミングや専門医資格の取得状況も整理が必要です。
専門医取得前の退局でも道は開けますが、取得時期との兼ね合いは事前に検討しておくべきポイントです。
退局そのものに不安がある場合は、第三者であるエージェントに相談することで、感情的な対立を避けながら進められます。
医師の転職を成功させるには
「辞めたい」という気持ちを、後悔のない次の一歩につなげるために最も重要なのは、一人で抱え込まないことです。
医師の転職市場は、求人票に表れる情報だけでは実態がわかりません。
当直の実際の回数、人間関係、経営の安定性、交渉可能な条件——こうした「数字に表れない情報」を把握できるかどうかが、転職の成否を分けます。
S&Cドクターズキャリアが選ばれる理由
大手エージェントが「求人数・情報量」によるマッチングを強みとするのに対し、S&Cドクターズキャリアは、業界経験5年以上のコンサルタントのみが在籍し、一気通貫の対応と交渉力を強みとしています。
担当者が登録から入職後まで一貫して伴走し、理事長・院長と直接調整を行いながら、求人票にない条件まで含めて「設計」します。
「年収を維持しつつ負担を減らしたい」「非公開ポジションを狙いたい」「人間関係まで重視したい」——こうした数字に表れにくい条件のすり合わせを得意としています。
転職後のフォローやその後のキャリア相談まで対応します。
「辞めたい」と感じている今こそ、選択肢を整理する好機です。
まずはお気軽にお問い合わせください。
実際の支援内容は転職実例もご覧いただけます。
よくある質問（FAQ）
Q. 医師が「辞めたい」と思う割合はどのくらいですか？
A. 明確な「辞めたい割合」を示した公的統計はありませんが、勤務医の長時間労働の実態（一部の診療科では年1,860時間超の医師が一定割合存在すること）など、構造的な背景から「辞めたい」と感じる医師が一定数いることは自然なことといえます。
重要なのは割合よりも、ご自身の状況が改善可能かどうかの見極めです。
Q. 医師を辞めた人は、その後どうしているのですか？
A. 臨床から離れた医師の多くは、産業医、介護施設の常勤医、開業・承継、製薬企業のメディカルドクター、医療コンサルやヘルステック、行政など、医師免許や経験を活かせる道に進んでいます。
臨床を続けながら、非常勤・時短など働き方だけを変える先生も多くいます。
Q. 専門医を取得していなくても転職できますか？
A. 可能です。
専門医がなくても選べるキャリアは複数あります。
ただし取得時期との兼ね合いは事前の検討が望ましいため、専門医なしの退局後キャリアを解説した記事を参考にしてください。
Q. 医局を辞めると後悔しませんか？
A. 準備不足のまま退局するとトラブルや後悔につながることがありますが、事前にチェックすべき点を押さえれば過度に恐れる決断ではありません。
詳しくは医局を辞めて後悔した理由と対策の記事をご覧ください。
Q. 転職で年収を下げたくありません。可能ですか？
A. 働き方を変えつつ年収を維持・向上させた事例は実際にあります。
本記事の実例でも、当直・オンコールを減らしながら年収を維持・増加させたケースを紹介しました。
条件交渉を前提に動くことが鍵になります。
まとめ
医師が「辞めたい」と感じるのは、長時間労働、待遇への不満、医局人事、人間関係、命を預かる重圧と訴訟リスクなど、構造的な要因によるものです。
それは甘えでも逃げでもありません。
そして、実際に医師免許を手放す先生はごくわずかです。
多くの「辞めたい」は、医師という仕事そのものではなく、今の職場・働き方を変えたいという気持ちの表れです。
だからこそ大切なのは、「辞めるか・続けるか」の二択で考えないことです。
あなたが手放したいのが「今の職場・働き方」なのか「医師という仕事そのもの」なのかを切り分ければ、非常勤・時短への変更、条件交渉を伴う転職、あるいは医師免許を活かした新たなキャリアという、複数の道が見えてきます。
その多くは、医師を辞めずに実現できるものです。
心身の不調やハラスメントなど、改善の見込みが乏しい場合は、ためらわず環境を変える判断を。
そして、その決断を後悔のないものにするために、信頼できる第三者に相談することをおすすめします。
「どうすれば医師として納得して働き続けられるか」
その問いに向き合う一歩を、私たちがお手伝いします。
この記事の監修者
渡邊 崇（わたなべ・たかし） 株式会社S＆C 代表取締役／S＆Cドクターズキャリア 代表コンサルタント 国内大手メディア（報道）、大手不動産（経営企画・営業）、外資系メディア（報道・イベント主催）を経て、大手総合人材会社で医師・看護師紹介事業の営業責任者を務める。2016年より医師紹介事業に特化し、取締役・専務取締役を歴任。2019年より現職。これまで医師の転職・非常勤支援を1,000人以上、採用を支援した医療機関は1,000施設以上に上る。医師専門エージェントとして、求人票に載らない条件交渉・非公開ポジションの獲得・キャリア戦略の伴走を強みとする。
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出典
- 厚生労働省「第18回 医師の働き方改革の推進に関する検討会」（令和5年10月12日開催）資料2「医師の勤務実態について」 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_35532.html ／時間外・休日労働時間 年1,920時間換算超の割合の推移（H28：9.7%／R1：8.5%／R4：3.6%）は同資料3頁、診療科別 年1,860時間換算超の割合（脳神経外科9.9%・外科7.1%・形成外科6.8%・産婦人科5.9%・救急科5.1%）は同資料4頁
- 厚生労働省「医師の働き方改革」（採用特設サイト内・制度解説）／2024年度から時間外労働の上限規制を適用。原則 年960時間を上限とし、健康確保措置等の一定条件を満たした医療機関では暫定的に年1,860時間を上限（2036年までに段階的解消） https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/saiyou/tokusetsu/special/ishi/
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種別（職種）第1表「職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」医師（企業規模計10人以上・男女計） https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00450091&tstat=000001011429 ／医師の年収は「きまって支給する現金給与額（1,163.2千円）×12＋年間賞与その他特別給与額（1,164.1千円）＝約1,512万円」で算出
- 最高裁判所「医事関係訴訟に関する統計」（令和7年6月公表） https://www.courts.go.jp/saikosai/iinkai/izikankei/index.html ／新受件数（令和6年661件・速報値）、認容率（令和6年17.5%）
※本記事内の転職事例は、S＆Cドクターズキャリアの支援実績に基づくものです。個人が特定される情報は伏せて掲載しています。年収・市場の記述は、調査時点・調査方法により差があるため、参考値としてご覧ください。公的統計は2026年6月時点で各公式サイトを参照しています。