精神科医の年収はいくら？勤務先・指定医の有無による違いと見直し方

2026.11.12

精神科医の年収は、勤務先の種類と、当直や病棟業務をどこまで担うかによって幅があります。

近年は都市部を中心に外来型のメンタルクリニックが増え、従来の精神科病院とは異なる条件の求人も目立つようになりました。

先に結論をまとめます。

・直近の求人データでは、精神科の提示年収は全診療科の平均をやや上回り、外来型クリニックでは2,500万〜3,000万円以上を提示する求人も見られます。

・高額な提示年収の背景には、診療件数に応じた報酬体系や、短い再診枠で多くの患者さまを診る体制がある場合があります。

・精神保健指定医は法律上の職務と診療報酬・施設基準上の位置づけがあり、採用市場で求められる資格です。

・年収を見直すときは、金額だけでなく、当直・病棟業務・外来の診療枠といった負担とセットで比べることが大切です。

この記事では、求人市場のデータと公的統計を出典つきで整理し、転職や働き方の見直しを考える精神科の先生に向けて、判断材料をお伝えします。

時点や集計対象が異なるデータは、横に並べて優劣を論じないようにしています。

精神科医の年収はいくら？求人市場と公的統計で見る水準

精神科医の年収を知る手がかりは、転職市場で提示されている年収と、公的機関の統計の2種類があります。

まず、現在の求人市場で提示されている水準から見ていきます。

直近の求人データで見る精神科医の年収

民間の転職サイトが掲載求人を集計したデータでは、精神科の提示年収は次のような水準です。

いずれも民間調査・参考値で、求人票に記載された提示額の集計です。

調査主体	時点・対象	精神科の数値
ドクタービジョン	2025年9月時点の自社掲載求人	平均1,688万円（同じ集計での全診療科平均は1,631万円）
医師転職研究所（医師転職ドットコム）	2026年6月時点の自社掲載の常勤求人13,965件	年収下限の平均1,387万円、上限の平均1,973万円

（出典：ドクタービジョン＋「精神科医の平均年収はどのくらい？」 https://www.doctor-vision.com/dv-plus/column/money/psychiatrist-25.php ／医師転職研究所「医師の平均年収の最新データまとめ」 https://www.dr-10.com/lab/doctors-income-data/ ）

求人の提示額は、採用したい医療機関が示す条件で、全診療科の平均をやや上回る水準にあります。

さらに、後述する外来型メンタルクリニックの院長・分院長職などでは、2,500万〜3,000万円以上の提示も複数見られます。

ただし、求人の提示額は実際に支給された年収の統計ではなく、提示額の高い求人ほど目立ちやすい性質があります。

平均値と、ご自身に提示される条件は別のものとして考える必要があります。

公的統計で見る精神科医の年収

精神科医だけを対象にした最新の公的な年収統計は、現時点では見当たりません。

参照できる主な資料は次のとおりです。

資料	時点	対象	わかること
労働政策研究・研修機構（JILPT）「勤務医の就労実態と意識に関する調査」	2011年12月調査	病院勤務医（精神科は218人）	精神科の主たる勤務先の年収と分布
厚生労働省「第25回医療経済実態調査」	令和7年実施	一般病院の勤務医、診療科別の一般診療所など	一般病院の医師の平均給料年額、精神科診療所の損益差額
厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計」	令和6年12月31日現在	医療施設に従事する医師	精神科医の人数、平均年齢、男女の割合（年収は含まない）

診療科別の年収を公的機関が調べた資料としては、JILPTの調査があります。

2011年当時の調査では、精神科の勤務医の主たる勤務先の年収は平均1,230.2万円で、勤務医全体の平均1,261.1万円をやや下回っていました（出典：JILPT 調査シリーズNo.102「勤務医の就労実態と意識に関する調査」図表5-17、p.30 https://www.jil.go.jp/institute/research/2012/documents/0102.pdf ）。

当時の精神科の年収分布は、1,000万〜1,500万円未満が33.0％、1,500万〜2,000万円未満が24.8％、2,000万円以上が10.6％でした（同図表。無回答を除く集計）。

この調査は10年以上前のもので、アルバイトなど主たる勤務先以外の収入は含みません。

現在の求人市場の水準とは時点も対象も異なるため、直接比べることはできません。

第25回医療経済実態調査では、一般病院の医師の平均給料年額（賞与を含む）が令和6年度で14,845,784円と示されていますが、これは一般病院の勤務医全体の値で、精神科に限った数字ではありません（出典：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の概要」p.19 https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599547.pdf ）。

同調査の職種別給料の集計は、一般病院、一般診療所、歯科診療所、保険薬局が対象で、精神科病院の医師の給料は集計されていません（出典：第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告「（23）職種別常勤職員１人平均給料年（度）額等」 https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/25_houkoku_iryoukikan.pdf ）。

勤務医全体の平均と中央値の違いは、勤務医の年収中央値の記事で解説しています。

年収データを読むときの3つの視点

時点：調査から年数が経ったデータは、診療報酬や働き方の制度が変わる前の状況を映しています。

対象：勤務医全体の値なのか、精神科に限った値なのか、自社の求人や相談者に限った値なのかで意味が変わります。

範囲：主たる勤務先の給与だけなのか、アルバイトや当直手当、歩合を含むのかを確認します。

「精神科医の年収は低い」「高い」という話を見聞きしたときは、この3点を確かめると、ご自身の状況に当てはまるかどうかを判断しやすくなります。

外来型メンタルクリニックの拡大と高額求人の背景

精神科の転職市場で近年目立つのが、都市部を中心とした外来型メンタルクリニックの展開です。

ここでは、施設数の動きと、高額求人の特徴、その背景にある業務負担を整理します。

精神科を標榜する診療所は増えている

厚生労働省の医療施設調査では、精神科を標榜する一般診療所は令和5年10月時点で7,761施設と、前回調査（令和2年）の7,223施設から538施設（7.4％）増えています（出典：厚生労働省「令和5（2023）年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」表6、p.10 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/23/dl/02sisetu05.pdf ）。

心療内科を標榜する一般診療所も5,314施設と、同じ期間に251施設増えました（同表6）。

一方、精神科病院は1,057施設で、前年から1施設の増加にとどまっています（同表1、p.6）。

区分	令和5年	令和2年との差
精神科を標榜する一般診療所	7,761施設	＋538施設（＋7.4％）
心療内科を標榜する一般診療所	5,314施設	＋251施設（＋5.0％）
精神科病院	1,057施設	前年比＋1施設

（出典：同表1・表6。診療科目は重複計上）

複数の拠点を展開するクリニックグループも見られ、新規開院にあわせて医師を募集する求人が増えています。

精神疾患を有する外来患者数は約576.4万人と推計されており、外来の受け皿への需要は大きな規模です（出典：厚生労働省「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律と精神保健福祉行政の現状について」p.58、令和5年患者調査に基づく https://www.mhlw.go.jp/content/001525943.pdf ）。

年収2,500万〜3,000万円以上の求人も複数ある

医師向け求人サイトの精神科常勤求人には、次のような条件の求人が掲載されています（民間求人・参考値。2026年9月21日時点の求人タイトルから抜粋）。

掲載媒体	求人タイトルの条件（抜粋）
日経メディカルキャリア	週5日3,000万円・新規開院クリニック・院長求人／週3日〜・年収2,065万〜3,442万円・2026年10月新規開院のメンタルクリニック／週3日〜OK・時短勤務可・年収3,500万円可能・指定医の有無は問わない／さいたま市・週5日最大3,000万円
ドクターキャスト	メンタルクリニック分院長・年収3,000万円以上可能・週4日も可能／新規開設予定のメンタルクリニック院長・年俸3,000万円可能

（出典：日経メディカルキャリア「常勤・精神科・3000万円の求人検索一覧」 https://medical-career.nikkeihr.co.jp/fulltime/psychiatry/iy3000/ ／ドクターキャスト「精神科／院長・副院長・部長の医師求人」 https://www.doctorcast.jp/full-time-jobs/result?q=0225-1006 ）

S＆Cドクターズキャリアが扱う求人情報でも、週4〜5日勤務で2,500万〜3,000万円以上を提示する外来型クリニックの求人は複数見られます。

こうした高額求人は、院長・分院長・管理医師のポジションや、新規開院の立ち上げ要員であることが多いのが特徴です。

なお、外来型クリニックの増加が精神科医全体の平均年収を押し上げたと統計的に示せるわけではありません。

現在の求人市場に見られる特徴として捉えてください。

高額年収の背景にある報酬体系と業務負担

外来型クリニックの求人では、固定給に加えて、診療件数や売上に応じた報酬体系が設定されていることがあります。

東京都の精神科求人を例にとると、常勤では「基本給＋歩合」「指定医・非指定医で年収の区分」「勤務日数に応じて按分」「診療時間ベースの算定」といった記載が、非常勤では「時給＋歩合給」「診断書・外来数に応じたインセンティブ」といった記載が見られます（民間求人・参考値。出典：医師ジョブ「東京都精神科の常勤医師求人」2026年11月閲覧 https://ishi-job.jp/fulltime/search/tokyo/other_all/psychiatry/ ／同「東京都精神科の非常勤医師求人」 https://ishi-job.jp/parttime/search/tokyo/other_all/psychiatry/ ）。

診療件数に応じた報酬は、高い年収につながる一方で、次のような負担を伴う場合があります。

・再診枠が短く設定され、1日に診る患者さまの数が多い

・初診の予約が多く、診断書や意見書などの書類作成が集中する

・新規開院では、集患の状況によって収入が変動する

・院長・管理医師は、スタッフの管理や行政対応など診療以外の業務も担う

高額年収を目指す場合は、提示額だけでなく、外来1枠あたりの予約人数、初診と再診の時間設定、1日の患者数の目安、診療以外の業務の範囲を、求人票と面談の両方で確認することをおすすめします。

金額の高さと、ご自身が納得できる診療のスタイルが両立するかどうかが、長く続けられるかの分かれ目になります。

勤務先別に見る年収と給与体系の違い

精神科医の勤務先は、精神科病院、総合病院・大学病院の精神科、外来中心のクリニックなどに分かれます。

業務内容に加えて、求人で提示される年収の幅と給与体系にも違いがあります。

精神科医の約7割は病院、約3割は診療所で働いている

主たる診療科が精神科の医師は17,259人で、医療施設に従事する医師の5.2％を占めます（出典：厚生労働省「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」表4 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf ）。

病院に従事する精神科医は12,364人（平均50.4歳）、診療所は4,895人（平均58.1歳）です（同表5）。

病院では、精神科は内科、整形外科に次いで3番目に医師数の多い診療科です（同 p.9）。

勤務先別の求人年収と給与体系

東京都の精神科常勤求人（2026年11月閲覧時点で124件）を例に、勤務先別の提示年収と給与体系を整理します（民間求人・参考値。出典：医師ジョブ「東京都精神科の常勤医師求人」 https://ishi-job.jp/fulltime/search/tokyo/other_all/psychiatry/ ）。

勤務先	提示年収の例	給与体系の特徴	主な業務	当直・オンコール
精神科病院	1,000万〜2,000万円（指定医の目安1,200万〜1,500万円以上）	固定給中心。指定医手当・当直手当・早番遅番手当が別途	外来、病棟管理、救急、認知症病棟	当直・オンコールなしの求人もあるが、手当制の求人も多い
総合病院・ケアミックス病院	1,200万〜2,000万円	固定給中心。指定医手当・当直手当	外来、病棟、リエゾン、救急	当直は希望制など施設による
外来型クリニック	1,400万〜2,300万円（院長・分院長職は3,000万円以上の提示も）	基本給＋歩合、指定医・非指定医で区分、勤務日数に応じて按分	外来診療、書類作成、管理医師業務	ないことが多い
訪問診療クリニック	1,600万〜2,300万円（オンコール手当を別途年150万〜300万円見込む求人も）	固定給＋祝日出勤加算、オンコール手当	在宅・施設への訪問診療	オンコールありの求人が多い

（提示年収の例は上記の求人一覧に掲載された範囲で、求人ごとの差が大きいため目安です）

精神科病院は固定給が中心で、指定医手当や当直手当が年収を左右します。

これに対し外来型クリニックは、歩合や診療実績に応じた報酬で上限が高く設定される一方、集患や診療件数によって実際の年収が変わります。

同じ提示年収でも、業務の範囲と収入の安定性は勤務先によって異なります。

精神科病院

入院医療の中心で、病棟管理、当直、措置入院や医療保護入院への対応が業務に含まれます。

精神保健指定医であることが、求人の応募条件や給与の条件に関わることがあります。

精神疾患で入院している患者さまは約26.6万人で、そのうち65歳以上が約17.5万人（約66％）を占めます（出典：厚生労働省「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律と精神保健福祉行政の現状について」p.58、p.61 https://www.mhlw.go.jp/content/001525943.pdf ）。

高齢の患者さまが多いため、身体合併症の管理や、内科医との連携体制が働きやすさに関わります。

経営面では、精神科病院の損益率は令和6年度で平均▲6.3％、中央値▲3.3％でした（回答182施設。出典：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の概要」p.2 https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599547.pdf ）。

転職を検討する際は、提示年収だけでなく、経営の安定性や人員体制も確認しておくと安心です。

総合病院・大学病院の精神科

身体合併症への対応やリエゾン、緩和ケアチームへの参加など、他科との連携が多くなります。

専門医や指定医の取得に必要な症例を経験しやすい一方、2011年当時のJILPT調査では、学校法人が経営する病院の勤務医の平均は739.5万円と、経営形態別で最も低い水準でした（全診療科の値。出典：JILPT 調査シリーズNo.102 図表5-17、p.30）。

研鑽の時期と、収入を重視する時期を分けて考える先生もいらっしゃいます。

クリニック（外来中心）

当直やオンコールがない勤務が多く、外来の診療枠と曜日で働き方を設計しやすい勤務先です。

院長・管理医師のポジションや、診療実績に応じたインセンティブが設定される求人があり、前述のとおり高額な提示も見られます。

一方で、報酬体系が診療件数と連動する分、1枠あたりの時間や患者数の目安を事前に確認しておくことが欠かせません。

産業医・訪問診療・児童精神科など

働き方	主な業務	確認したい条件
産業医	面談、職場復帰支援、ストレスチェック後の対応	資格要件、嘱託か専属か、臨床との兼務可否
訪問診療	在宅や施設の患者さま・入居者さまへの診療	オンコールの分担、移動時間、件数の目安
児童・思春期	発達や不登校などの相談、家族支援	1人あたりの診療時間、多職種の体制
認知症・老年期	もの忘れ外来、施設との連携	身体管理の範囲、内科との連携体制

これらの領域について、精神科医に限定した年収の公的統計は確認できませんでした。

条件は求人ごとの差が大きいため、個別に確認することをおすすめします。

精神保健指定医・専門医と年収の関係

精神科のキャリアで年収に関わりやすい資格が、精神保健指定医です。

法律上の職務があり、診療報酬と施設基準でも位置づけられ、採用市場での需要が高いためです。

精神保健指定医の要件と職務

精神保健指定医は、精神保健福祉法第18条に基づいて厚生労働大臣が指定します。

指定の要件は次のとおりです（出典：厚生労働省「精神保健指定医とは」 https://www.mhlw.go.jp/content/001525950.pdf ）。

・5年以上、診断または治療に従事した経験があること

・3年以上、精神障害の診断または治療に従事した経験があること

・厚生労働大臣が定める精神障害について、定められた程度の診断または治療の経験があること

・厚生労働大臣の登録を受けた者が行う研修（申請前3年以内のもの）を修了していること

職務は、措置入院・緊急措置入院時の判定、医療保護入院時の判定、入院中の患者さまの隔離・身体的拘束の判定など、17項目が示されています（同資料「精神保健指定医の職務（令和6年4月〜）」）。

本人の意思によらない入院や行動制限に関わるため、患者さまの人権に配慮した判断が求められる資格です。

指定医の有無が給与条件に影響する3つの理由

指定医の有無が給与条件に反映されやすい理由は、診療報酬の違いだけではありません。

医療機関が指定医に期待する役割と、採用市場での需要をあわせて整理します。

理由	内容
診療報酬の点数	通院精神療法は、指定医が行った場合とそれ以外で点数が異なる
施設基準上の配置要件	精神科救急や急性期の入院料は、常勤の指定医を一定数配置することが要件になっている
医療機関が期待する役割	非自発的入院や行動制限の判定を担えるため、病棟運営・管理医師・院長職で必要とされる

外来の通院精神療法の点数は次のとおりです。

通院精神療法の区分	精神保健指定医による場合	それ以外の場合
初診の日に60分以上	650点	550点
30分以上	410点	390点
30分未満	315点	290点

（出典：診療報酬の算定方法の一部を改正する件（令和8年厚生労働省告示第69号）別表第一医科診療報酬点数表 I002 通院・在宅精神療法、PDF 239ページ https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001686842.pdf 。措置入院後の退院患者に対する区分など一部を省略しています）

入院料の施設基準では、たとえば精神科救急急性期医療入院料は、当該病棟に常勤の指定医が1名以上、かつ医療機関全体で常勤の指定医が4名以上配置されていることが要件です。

精神科急性期治療病棟入院料1は、医療機関に常勤の指定医が2名以上、かつ当該病棟に1名以上の配置が要件とされています（出典：基本診療料の施設基準等の一部を改正する件（令和8年厚生労働省告示第70号）PDF 264ページ、268ページ https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001675854.pdf ）。

病院にとって指定医の人数は、算定できる入院料に直結します。

そのため、指定医を「必須」または「歓迎」とする求人や、指定医手当を設ける求人が多く見られます。

民間の転職支援会社のなかには、指定医を取得すると年収がおよそ100万〜300万円の幅で上がるとする例もあります（民間調査・参考値。全国の民間病院に勤務する精神科医を対象とした同社の独自調査で、調査時点と回答者数は記事に記載がありません。出典：リノゲート株式会社「精神科医の転職相談室」 https://doctor-seishinka.com/column/10257 ）。

一方、外来のみのクリニックでは、指定医を応募条件としない求人も見られます。

ただし、外来型クリニックでも管理医師・院長職では指定医を条件とする求人があり、指定医と非指定医で年収の区分を設ける求人もあります。

精神科専門医

精神科専門医の資格をもつ医師は9,539人で、平均年齢は55.3歳です（出典：令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況表7 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf ）。

このうち病院に従事する医師が5,959人、診療所に従事する医師が3,580人です（同表8、p.13）。

専門医は診療の質を示す資格で、指導体制を整えたい医療機関や、管理職のポジションで評価されることがあります。

指定医と専門医は目的が異なる資格のため、どちらを優先するかは、入院医療に関わり続けるかどうかで考えるとよいでしょう。

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年代別に見る精神科医のキャリア選択と待遇の考え方

精神科医の年代別・男女別の年収を示す公的統計は確認できませんでした。

人数の統計では、病院に従事する精神科医の女性の割合は24.1％、診療所では24.7％で、診療所の平均年齢は58.1歳と病院より7.7歳高くなっています（出典：令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況表5 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf ）。

年齢が上がるにつれて、病院から外来中心の診療所へ移る先生が多いことがうかがえます。

ここでは、年代ごとに検討しやすいキャリアの選択肢と、待遇を考えるときのポイントを整理します。

年代	主な状況	キャリアの選択肢	待遇を考えるポイント
20代〜30代前半	専攻医、指定医の症例を蓄積	症例が積める病院で研鑽を続ける	年収より、指定医・専門医の取得に必要な症例と指導体制を優先する
30代後半〜40代前半	指定医・専門医を取得	病棟を続ける、外来中心へ移る、医長・部長を目指す	指定医手当や当直の扱いを確認し、育児との両立なら時短・週4日勤務を交渉する
40代後半〜50代	経験と資格が評価されやすい	管理医師・院長職、クリニックの分院長、開業	高額提示の背景（歩合、集患、管理業務）を見極める。退職金や社会保険の扱いも比較する
60代以降	体力に応じた働き方へ	外来のみ、非常勤の組み合わせ、訪問診療	当直・オンコールなしを前提に、勤務日数と収入のバランスを設計する

20代から30代前半は、専攻医としての研修や指定医の症例経験を積む時期です。

この時期に年収を優先して症例の少ない職場を選ぶと、後の選択肢が狭まることがあります。

30代後半以降は、指定医や専門医の取得後に、病棟を続けるか、外来中心に移るか、管理職を目指すかで働き方が分かれていきます。

30代の転職の考え方は、30代医師の転職戦略の記事もご覧ください。

40代以降は、院長・管理医師などの高額なポジションに声がかかりやすくなる一方、収入の安定性や退職金の有無など、長期の待遇も比較することが大切です。

育児や介護と両立したい場合は、当直の免除、時短勤務、週4日勤務などの条件を、入職前に書面で確認しておきましょう。

年代別の年収は、医師全体のデータを医師の年収ランキングの記事で紹介しています。

精神科の開業医の年収

開業医の収入の目安としてよく引用されるのが、医療経済実態調査の「損益差額」です。

最新の第25回調査では、個人立の精神科診療所の損益差額は次のとおりでした。

項目	前々年（度）	前年（度）
損益差額（1施設あたり）	21,765千円	19,783千円
医業収益に対する割合	39.9％	37.2％

（出典：第25回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告「一般診療所主たる診療科別の損益状況（個人・全体）」精神科、p.155、集計24施設 https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/25_houkoku_iryoukikan.pdf ）

損益差額と手元に残る金額は違う

損益差額は、医業収益から医業費用を差し引いた額で、院長個人の年収と同じではありません。

原典は、個人立の診療所の損益差額には、開設者の報酬となる部分のほかに、建物や設備の改善に充てる内部資金が含まれうると注記しています（同報告 p.146 注）。

実際に手元に残る金額は、損益差額から次のものを差し引いて考える必要があります。

差し引くもの	内容
借入金の元本返済	開業資金の返済は費用に計上されないため、損益差額から支払う
設備投資・内部留保	内装や機器の更新、運転資金として残す分
所得税・住民税・事業税	個人事業の所得にかかる税金
社会保険料	国民健康保険や医師国保、国民年金など

また、集計対象は24施設と少なく、立地や診療スタイルによる差が平均に表れにくい可能性があります。

精神科は大型の医療機器を必要としない診療が中心ですが、開業後は集患、スタッフの採用、予約枠の運営など、経営者としての業務が加わります。

勤務医と開業医の収入の考え方は、勤務医の生涯年収の記事でも解説しています。

精神科医が年収を見直す方法

年収を見直す方法は、今の勤務先で条件を変えるか、勤務先を変えるかの2つに大きく分かれます。

方法	向いている先生	注意点
精神保健指定医を取得する	入院医療に関わり続けたい	症例と研修の要件があり、取得できる環境かを事前に確認する
役職・管理医師を目指す	マネジメントに関心がある	診療以外の業務が増える
非常勤・スポット勤務を組み合わせる	曜日に余裕がある	主たる勤務先の就業規則と、時間外労働の通算を確認する
外来中心のクリニックへ移る	当直の負担を減らしたい	診療枠あたりの患者数、報酬体系、予約の運営方法を確認する
勤務日数と年収のバランスを交渉する	家庭や研究の時間を確保したい	週4日勤務などの条件を書面で残す

副業やアルバイトの注意点は医師の副業の記事で、当直の負担は医師の当直の記事で詳しく取り上げています。

精神科の非常勤勤務の報酬の目安

非常勤勤務の報酬について、精神科に限定した公的統計はありません。

東京都の精神科非常勤求人（2026年11月閲覧時点で61件）では、次のような条件が見られます（民間求人・参考値。出典：医師ジョブ「東京都精神科の非常勤医師求人」 https://ishi-job.jp/parttime/search/tokyo/other_all/psychiatry/ ）。

勤務先・業務	報酬の例	報酬体系の記載
クリニックの外来	時給10,000〜12,500円	時給に加えて歩合給、賞与、診断書や外来数に応じたインセンティブ。指定医の有無で時給に差を設ける求人も
精神科病院の外来・病棟	日給80,000円	固定の日給
訪問診療	日給90,000〜110,000円	固定の日給

非常勤は時給や日給が明示される分、比較しやすい一方、歩合の計算方法や交通費、キャンセル時の扱いは求人ごとに異なります。

また、同じ時給でも、1枠あたりの患者数が多いほど労働の密度は高くなります。

非常勤の組み合わせで年収を試算する場合は、休暇・学会・キャンセル・移動時間・社会保険を考慮しない単純計算であることを前提に、余裕をもった見積もりにしてください。

条件を比べるときに確認したい項目

条件を比べるときは、年収の総額だけを見ないことが大切です。

・当直・オンコールの回数と、手当が年収に含まれているかどうか

・固定給と歩合の内訳、歩合の計算方法と支払い時期

・外来1枠あたりの予約人数と、初診・再診にかける時間

・指定医業務（措置診察、行動制限の判定など）の頻度

・病棟の受け持ち患者数と、多職種の体制

・経営の安定性と、医師の定着状況

こうした情報は求人票に書かれていないことも多く、見学や面談で確かめる必要があります。

転職を考え始めたときの進め方

今の働き方で変えたい点を、年収、当直、業務内容、通勤の順に書き出す。
譲れない条件と、相談できる条件を分ける。
指定医や専門医の取得・更新の予定と、転職の時期が重ならないかを確認する。
見学や面談で、職場の雰囲気と実際の業務量を確かめる。

S＆Cドクターズキャリアへのご相談では、「上司や同僚はどんな人が多いか」「経営面は安定しているか」「車通勤はできるか」といったご質問をよくいただきます。

いずれも求人票だけではわかりにくい点です。

入職後のミスマッチを防ぐために、気になることは遠慮なく確認しておきましょう。

S＆Cドクターズキャリアの転職支援事例と支援の流れ

S＆Cドクターズキャリアが支援した精神科の先生の事例をご紹介します。

項目	内容
先生	40代半ば・男性・精神科
転職理由	病棟よりも外来のスキルを高めたい
転職前	茨城県の精神科病院、年収2,000万円
転職後	東京都内のクリニック、常勤医、年収2,100万円
S＆Cの対応	1診制から2診制へ体制強化を予定するクリニックを提案

先生からは「経験豊富な院長の下で外来スキルを高められている。現役世代のサポートができてうれしい」との声をいただいています。

これは個別の事例で、精神科の年収相場を示すものではありません。

診療科は異なりますが、働き方の希望を条件に落とし込んだ事例もあります（出典：S＆Cドクターズキャリア「転職実例」 https://www.sc-dr.net/example/ ）。

先生	ご希望	結果
40代半ば・男性・消化器内科	親の介護で当直が難しい。日勤帯に集中して収入を確保したい	専門クリニックを提案。勤務日数が1日減りながら収入増を実現
30代半ば・女性・循環器内科	時短で育児と両立できる常勤先を探したい。産業医も続けたい	健診クリニックの求人をコーディネート。交渉により時短勤務を獲得
60代後半・男性・内科	病棟閉鎖のため、1か月以内に転職先を見つけたい	1週間で複数のオファーを獲得。相談から3週間後に入職

当直の負担を減らしたい、時短で働きたいといったご希望は、精神科の先生からのご相談にも共通するテーマです。

S＆Cドクターズキャリアの強みは、一気通貫の対応と交渉力です。

担当者が理事長・院長と直接調整し、求人票にない条件も含めて働き方を設計します。

高額求人についても、提示額の背景にある診療体制や業務負担まで確認したうえでご提案します。

支援の流れは次のとおりです。

1.お問い合わせ

2.当社よりご連絡（基本的に当日）

3.キャリア面談（対面・Web・電話）

4.求人提案

5.施設見学・面談（コンサルタントが同行）

6.オファー条件交渉

7.入職・入職後のフォロー

エージェントの選び方は、医師転職エージェント比較の記事も参考にしてください。

精神科医の年収に関するよくある質問

Q1. 精神科医の手取りはどのくらいですか？

A.手取りは、額面の年収から所得税、住民税、社会保険料を差し引いた金額です。

扶養家族の有無や、アルバイト収入の確定申告の内容によって変わります。

複数の勤務先から給与を受け取っている場合は、確定申告後に追加の納税が生じることがある点にご注意ください。

Q2. 都市部のほうが精神科医の年収は高いですか？

A.必ずしもそうとは言えません。

精神科に限った地域別の公的統計はなく、参照できるのは全診療科のデータです。

2011年当時のJILPT調査（全診療科の勤務医）では、政令指定都市・東京23区の病院に勤務する医師の平均は1,137.3万円、それ以外の地域は1,314.7万円でした（出典：JILPT 調査シリーズNo.102 図表5-17、p.30 https://www.jil.go.jp/institute/research/2012/documents/0102.pdf ）。

当時の全診療科のデータでは、都市部以外のほうが高い傾向でした。

一方、現在の求人市場では、都市部の外来型クリニックで高額な提示が見られるため、地域だけで判断せず、施設形態と報酬体系をあわせて確認する必要があります。

Q3. 専攻医の期間の年収はどう考えればよいですか？

A.専攻医の給与は、研修先の病院の規程によって決まります。

この時期は、指定医に必要な症例を経験できるか、指導体制が整っているかが、将来の選択肢に関わります。

年収だけで研修先を選ばないことをおすすめします。

Q4. 精神科医の生涯年収はどのくらいですか？

A.精神科医に限定した生涯年収の公的統計は確認できませんでした。

勤務医全体の考え方と試算は、勤務医の生涯年収の記事で紹介しています。

Q5. 精神科医と臨床心理士・公認心理師は何が違いますか？

A.精神科医は医師免許をもち、診断、薬の処方、入院の判断を行います。

臨床心理士や公認心理師は心理職で、心理検査やカウンセリングを担います。

職種も養成課程も異なるため、年収を同じ基準で比べることはできません。

まとめ

・直近の求人データでは、精神科の提示年収は全診療科の平均をやや上回り、外来型クリニックでは2,500万〜3,000万円以上の提示も複数見られます。

・高額な提示の背景には、診療件数に応じた報酬体系や、短い再診枠・多い患者数といった業務負担がある場合があります。

・精神保健指定医は、法律上の職務、診療報酬、入院料の施設基準に位置づけられ、採用市場で需要の高い資格です。

・開業医の損益差額は、借入返済や税金を差し引く前の額で、院長の手取りとは異なります。

・年収の見直しでは、提示額だけでなく、報酬体系、診療枠、当直・病棟業務などの負担とあわせて条件を比べることが大切です。

ご自身の経験や資格が、転職市場でどのように評価されるかは、求人票だけでは判断しにくいものです。

高額な提示に惹かれるときほど、その背景にある診療体制まで見極めることが、納得できる転職につながります。

年収も働き方も、納得できる職場を一緒に探しませんか。

S＆Cドクターズキャリアは、医師専門の転職エージェントです。

いますぐ転職をお考えの先生も、まだ迷われている先生も、お気軽にご相談ください。