「臨床の現場から製薬会社への転職に興味がある」
「メディカルドクターという働き方を知りたい」
そう感じながらも、情報が断片的で一歩を踏み出せずにいる先生は少なくありません。
当直やオンコールから解放される勤務体系、グローバルに関わる業務、エビデンスを通じて医療に貢献できるやりがい——製薬会社勤務には、臨床とは異なる魅力があります。
しかし一方で、製薬会社での医師の働き方は種類が多く、年収・求められるスキル・企業文化も企業ごとに大きく異なります。
情報収集を誤ると、入社後に「こんなはずではなかった」と後悔する事例もあります。
本記事では、厚生労働省・日本製薬工業協会・PMDAなどの一次資料をもとに、医師が製薬会社で担う職種、年収や勤務条件、必要なスキル、転職を成功させるポイントまでを、医師専門エージェントの視点で整理しました。
目次
医師の製薬会社転職の現状｜「特別なキャリア」から「選べるキャリア」へ
日本では医師の大半が医療施設で臨床に従事していますが、一部は製薬会社や行政機関などで活躍しています。
まずは統計データで全体像を確認します。
製薬会社に勤務する医師の数
厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、令和6年12月31日現在、日本の届出医師数は347,772人です。
このうち主に従事している施設・業務の種別は以下のとおりです。
| 従事区分 | 医師数 | 構成割合 |
| 医療施設の従事者 | 331,092人 | 95.2％ |
| 介護老人保健施設の従事者 | 3,337人 | 1.0％ |
| 医療施設・介護老人保健施設・介護医療院以外の従事者 | 9,403人 | 2.7％ |
製薬会社に勤務する医師は「医療施設・介護老人保健施設・介護医療院以外の従事者」9,403人（2.7％）の区分に含まれると考えられます。
臨床に従事する医師が9割以上を占めるなか、製薬会社勤務は依然として少数派のキャリア選択肢です。
ただし「医療施設以外の従事者」は前回調査（令和4年）と比べて222人増加（＋2.4％）しており、臨床以外で働く医師は緩やかに増加傾向にあります。
出典①：厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 URL：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/dl/R06_kekka-1.pdf 該当ページ：p.4 表1「施設・業務の種別にみた医師数」
なぜ医師の製薬会社転職が注目されているのか
近年、医師の製薬会社転職が注目される背景には、製薬業界の構造変化があります。
日本製薬工業協会（製薬協）は2019年に「メディカルアフェアーズの活動に関する基本的考え方」を策定し、エビデンスを重視した診断・治療が求められるなか、医学・科学的価値の高いエビデンス創出を担うメディカルアフェアーズ（MA）活動の重要性を示しました。
同資料では、国内においても2005年頃から外資系製薬企業がMA部門の設立を開始し、2012年頃からは内資系製薬企業も追随していること、2011年から2017年にかけて国内製薬企業におけるMSL（メディカル・サイエンス・リエゾン＝高い医学・科学的知見に基づき、医師などの医療従事者『特にKOL＝Key Opinion Leader』と学術的な情報交換を行う専門職 ）の在籍人数が増加傾向にあることが明記されています。
つまり、医学的知見をもつ医師への企業側のニーズは高まっており、医師にとっても臨床以外の選択肢として現実味のあるキャリアになってきたのです。
出典②：日本製薬工業協会「メディカルアフェアーズの活動に関する基本的考え方」 URL：https://www.jpma.or.jp/information/evaluation/basis/rfcmr00000002zsh-att/ma-jp_20190401.pdf 該当ページ：p.4-5「本考え方を作成した背景」
➡ 臨床以外のキャリアを含めた医師のキャリアパス全体を整理したい方は「医師のキャリア完全ガイド｜年代別の選択肢から転職のタイミングまで徹底解説」もあわせてご覧ください。
製薬会社における医師の仕事内容｜3つの主要職種とPMDA
製薬会社で医師が活躍する職種は、主に「臨床開発」「メディカルアフェアーズ（MA）」「ファーマコビジランス（PV・安全性情報）」の3部門に分かれます。
それぞれの役割と具体的な業務を整理します。
臨床開発（Clinical Development）
臨床開発部門は、新薬の製造販売承認取得を目的として、臨床試験（治験）の実施に関わる業務を担う部署です。
医師はこの部門で、医学的観点からの助言・判断を行う役割を担うのが一般的です。
臨床試験の実施にあたっては、医薬品医療機器等法（薬機法）や「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令（GCP省令）」、臨床研究法などの規制を遵守する必要があり、医学的知識に加えて規制に関する知識も求められます。
グローバル開発のポジションでは、海外の本社・支社とのコミュニケーションで英語が日常的に用いられる傾向があります。
※臨床開発部門の具体的な業務内容は企業・ポジションにより大きく異なります。
応募を検討される際は、各企業の求人要項をご確認ください。
メディカルアフェアーズ（MA）／メディカル・サイエンス・リエゾン（MSL）
メディカルアフェアーズ（MA）は、販売促進を目的とする営業活動とは独立した立場で、自社医薬品や疾患領域に関する医学的・科学的情報を医療関係者と交換する部門です。
製薬協の定義によれば、MAのミッションは以下の2点とされています。
1.アンメットメディカルニーズを充足させる医学・科学的エビデンスを構築し、医療関係者等へ情報発信する
2.高度又は最新の科学的知見等を用い、医学的・科学的交流を社外医科学専門家に対し行うMAの具体的な業務は、以下の4つの役割から構成されます。
| 役割 | 主な業務内容 |
| （A）アンメットメディカルニーズ把握 | 社外医科学専門家との医学・科学的交流、アドバイザリーボード会議の企画・実施、論文・学会情報の収集 |
| （B）メディカルプラン作成 | ギャップ分析、エビデンス創出戦略、パブリケーションプラン作成 |
| （C）エビデンスの創出 | 企業発案研究の企画・実施、医療情報データベース研究、治験データのpost-hoc解析 |
| （D）医学・科学的情報の発信、提供 | 医療関係者への高度な医学・科学的情報の提供、疾患啓発活動、社内メディカル教育の実施 |
MSLは、このMA活動のうち、社外医科学専門家との双方向の高度な医学・科学的交流を担う職種です。
MA部門の特徴は、営業活動からの独立性が厳格に求められる点にあります。
製薬協はMA活動の評価指標として「売上目標等営業活動に関連するもの」ではなく「高度な科学的情報提供やエビデンス創出等」を挙げており、臨床医としての医学的専門性をもっとも活かせるポジションのひとつだといえます。
出典②（再掲）：日本製薬工業協会「メディカルアフェアーズの活動に関する基本的考え方」 URL：https://www.jpma.or.jp/information/evaluation/basis/rfcmr00000002zsh-att/ma-jp_20190401.pdf 該当ページ：p.1-3「第2 ミッション」「第3 役割と業務」「第4 信頼性・透明性・客観性の確保」
ファーマコビジランス（PV／安全性情報）
ファーマコビジランス（PV）は、治験段階から市販後までを通じて医薬品の安全性を監視する業務です。
製薬企業には、薬機法および「医薬品、医薬部外品、化粧品、医療機器及び再生医療等製品の製造販売後安全管理の基準に関する省令」（GVP省令）等により、安全性情報の収集・評価・報告体制の整備が義務付けられています。
医師は、収集された有害事象情報の医学的評価、医薬品リスク管理計画（RMP）の策定への関与、安全性情報の医学的観点からのレビューなどで専門性を発揮します。
※具体的な業務範囲は企業・ポジションにより異なります。
PMDA（医薬品医療機器総合機構）という選択肢
製薬企業以外にも、医薬品の審査・規制側に携わる選択肢として独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）があります。
PMDAは、医薬品・医療機器等の「承認審査」「安全対策」「健康被害救済」を一貫して担う、国内唯一の機関です。
PMDAの「技術系専門職職員（臨床医学担当）」では、以下の業務を担当します。
・医薬品、医療機器及び再生医療等製品等の相談、承認審査、再審査・再評価に関する業務
・医薬品、医療機器及び再生医療等製品等の信頼性調査に関する業務
・医薬品、医療機器及び再生医療等製品等の安全性情報の調査、分析、評価に関する業務
・医薬品等による健康被害の救済に関する業務
・医薬品、医療機器及び再生医療等製品等の基準作成及びガイドライン等の国際調和に関する業務応募には医師免許に加え、臨床の専門分野における十分な臨床経験、専門医および博士号の取得、臨床試験等に関する知識・経験が求められます。
出典④：独立行政法人 医薬品医療機器総合機構「技術系専門職職員（臨床医学担当）の募集について」 URL：https://www.pmda.go.jp/recruit/0181.html 該当箇所：「業務内容」「応募資格」
製薬会社勤務医師の年収・待遇
製薬会社で働く医師の年収や勤務体系は、臨床勤務医とは異なる体系で設計されています。
一般的には、臨床勤務医と同等、またはそれ以上の提示となるケースもありますが、企業・職位・英語力・専門性による差が非常に大きい市場です。
公的統計での確認可能な情報と、業界で一般的に言われている傾向を整理します。
公的統計で確認できること
製薬会社に勤務する医師の年収を直接示した公表統計は、私が確認した範囲では見当たりません。
医師全体の賃金水準を示す代表的な公的統計として、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種別データがありますが、その中で製薬会社勤務の医師がどのように扱われているか（別カテゴリで集計されているのか、全体に含まれているのか等）は、同調査の公表概要からは読み取ることができません。
そのため、製薬会社勤務医師の実際の年収水準は、非公開求人の内容を個別に確認するのが最も確実です。
報酬は各企業の採用条件、経験年数、職位、内資系／外資系の別、担当領域などによって大きく変動します。
➡ 医師全体の年収推移や診療科別の相場については「医師の年収推移を最新データで解説｜年代・診療科・勤務先別の平均年収と収入アップの方法」で詳しく整理しています。
内資系と外資系の違い（一般的に言われている傾向）
製薬業界では、内資系（日本企業）と外資系（グローバル企業の日本法人）で給与体系や企業文化が異なるとされています。
以下は業界で一般的に言われている傾向であり、実際の条件は企業ごとに大きく異なるため、あくまで参考情報としてご覧ください。
| 項目 | 内資系 | 外資系 |
| 給与水準の傾向 | 年功序列的、安定 | 成果主義、変動幅大 |
| 英語使用頻度 | ポジション次第 | 本社との日常的なやり取りあり |
| 組織文化 | 長期雇用前提 | プロジェクト志向 |
| 意思決定 | ボトムアップ | トップダウン傾向 |
※上記は業界で一般的に言われている傾向であり、個別企業の実態とは異なる場合があります。
転職検討時は、必ず応募先の具体的な就業規則・評価制度・カルチャーをエージェント経由で確認することをおすすめします。
勤務体系・福利厚生・ワークライフバランス（一般的な傾向）
製薬会社は一般企業の労働法制に準じて運営されるため、臨床勤務医と比べて勤務体系が異なります。
業界で一般的に言われている特徴は以下のとおりです。
・完全週休2日制、土日祝休み
・当直・オンコールなし
・フレックスタイム制や在宅勤務制度を導入する企業が多い
・有給休暇、育児休業などの福利厚生
・企業によっては医療機関での非常勤勤務（臨床バイト）を認めるケースもある※上記は業界で一般的に言われている傾向です。具体的な制度は企業ごとに異なるため、応募前に各社の就業規則をご確認ください。
臨床現場の長時間勤務や当直負担から解放される一方で、企業としてのノルマや成果責任が発生する点には留意が必要です。
「ワークライフバランスが改善する」という漠然としたイメージだけで判断せず、企業ごとの具体的な制度・評価方法を確認することが重要です。
医師が製薬会社へ転職するために必要なスキル・資格
製薬会社が医師に求めるのは、「医学的専門性」「科学的思考力」「グローバル対応力」の3つです。
必要なスキル・資格を具体的に整理します。
医師免許と臨床経験
製薬会社勤務の基本要件は医師免許の保有です。
加えて、臨床現場での実務経験が重視されます。
これは、医療現場のアンメットメディカルニーズや治療の実態を医学的に理解していることが、臨床試験の設計や情報提供活動において不可欠だからです。
企業や職種により求められる臨床経験年数は異なりますが、専攻医修了後〜専門医取得後の時期に転職する医師が一定数存在します。
PMDAの臨床医学担当募集では「臨床の専門分野において医療機関での十分な臨床経験」「専門医および博士号」が応募要件とされています。
語学力（英語）の重要性
製薬業界、特にグローバル展開する企業では、英語によるコミュニケーションが日常的に求められる傾向があります。
一般的に英語力が必要とされる場面として、以下のようなものが挙げられます。
・海外本社・支社とのグローバル会議への参加
・英文論文の読解・執筆
・国際学会での情報収集・発信
・英語の規制文書（ICHガイドライン等）の読解外資系企業のみならず、内資系でもグローバル開発に関わるポジションでは英語力が求められる傾向が強まっているといわれています。
求められる英語力の水準は企業・職種によって大きく異なるため、応募時に個別確認することをおすすめします。
研究力・論文執筆力・博士号
製薬会社の業務では、論文の読解・批判的吟味・執筆能力が日常的に必要です。
博士号の取得は必須ではありませんが、研究計画の立案や学術論文の評価に携わるポジションでは、研究経験が高く評価されます。
製薬協のMA活動の基本的考え方では、MA部門の主要業務として「企業が発案する研究の企画・実施」「医療情報データベース研究、疫学研究等の企画・実施」「論文発表、学会発表の企画・支援・実施」が例示されており、研究リテラシーの高さが実務に直結します。
製薬医学に関する認定資格
日本製薬医学会（JAPhMed）が認定する「製薬医学認定医」制度は、製薬医学の体系的知識を習得した医師を認定する仕組みです。
取得は必須ではありませんが、製薬業界への本格的なキャリアを志向する場合、専門性を示す指標として評価されます。
MSLについても日本製薬医学会による第三者認証制度が整備されており、業界内で認定制度が進んでいます。
医師の製薬会社転職における注意点と成功のポイント
製薬会社への転職は、臨床から臨床への転職とは異なる独自の難しさがあります。
成功のためのポイントを整理します。
転職難易度と採用傾向
製薬会社の医師採用枠は決して多くありません。
特に外資系大手では1つのポジションに対する競争率が高くなる傾向があります。
また、企業は医学的専門性だけでなく、ビジネス感覚、チームで働く協調性、規制遵守の姿勢など多面的な資質を評価します。
製薬協の「メディカルアフェアーズの活動に関する基本的考え方」では、MA活動を行う者は「薬機法、臨床研究法等の法規制、医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン、公正競争規約、製薬協コード・オブ・プラクティス等」を遵守することが求められると明記されています。
臨床現場にはない「規制産業で働くコンプライアンス意識」が必要です。
また、厚生労働省「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」では、その適用範囲について、以下のように定められています。
「本ガイドラインは、医薬情報担当者（中略）、メディカル・サイエンス・リエゾンその他の名称やその所属部門にかかわらず、医薬品製造販売業者等が雇用する全ての者等に対して適用されること。」
つまり、製薬会社で働く医師も、所属部門を問わずこのガイドラインの対象となります。
医療関係者への情報提供は、承認された効能・効果、用法・用量等の範囲内で行うこと、科学的及び客観的な根拠に基づくこと、などが求められます。
出典③：厚生労働省「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」（平成30年9月25日、薬生発0925第1号） URL：https://www.mhlw.go.jp/content/000359881.pdf 該当箇所：「第1 基本的考え方 2. 適用範囲等(4)」
出典②（再掲）：日本製薬工業協会「メディカルアフェアーズの活動に関する基本的考え方」 URL：https://www.jpma.or.jp/information/evaluation/basis/rfcmr00000002zsh-att/ma-jp_20190401.pdf 該当箇所：「第4 信頼性・透明性・客観性の確保 ④」
企業文化のミスマッチを防ぐ
内資系と外資系、また同じ外資系でも企業ごとに文化が大きく異なります。
意思決定プロセス、コミュニケーションスタイル、評価基準、キャリアパスなど、入職後に初めて気づく違いで早期退職に至るケースもあります。
また、臨床現場では「先生」と呼ばれる立場だった医師が、企業では「○○さん」とフラットな呼称で呼ばれる文化にも慣れが必要です。
こうした環境変化に適応できるかどうかを、事前に十分に情報収集しておくことが重要です。
転職のタイミングと動き出し時期
製薬会社求人は通年で発生しますが、公開求人数が極端に限られ、非公開ポジションの比重が大きいのが特徴です。
「良い求人が出たときに即動ける状態」を作っておくことが重要です。
転職活動にかかる標準的な期間は3〜6ヶ月。
情報収集から条件交渉、入社準備まで余裕を持ったスケジュールで動くことが、選択肢を広げることにつながります。
➡ 医師の転職に最適な時期や準備のポイントは「医師の転職に最適な時期はいつ？成功するスケジュールと準備のポイントを解説」で詳しく整理しています。
エージェント活用が成功の鍵
公開求人数が少なく、企業文化・評価制度の情報が表に出ない製薬業界では、医師専門の転職エージェントの活用が成功の鍵となります。
エージェントを活用するメリットは以下のとおりです。
・非公開求人情報へのアクセス
・企業文化や内部事情に関する情報提供
・書類選考・面接の準備サポート
・入社条件（年収、勤務体系、在宅勤務可否など）の交渉代行
・入職後のフォロー特にS&Cドクターズキャリアのような医師専門の人材紹介会社は、求人票には現れない「数字に表れにくい条件のすり合わせ」を得意としており、臨床から企業への大きなキャリアチェンジを検討する医師にとって頼れるパートナーとなります。
製薬会社への転職を検討する前に整理しておきたい3つの視点
製薬会社への転職は、臨床から臨床への転職と比べて情報が少なく、選択肢も複雑です。
エージェントに相談する前にご自身の考えを整理しておくと、面談もスムーズに進み、より適切な求人提案につながります。
転職検討時に整理しておきたい3つの視点をご紹介します。
なぜ臨床以外のキャリアを検討しているのか（動機の言語化）
転職を検討されている動機は、先生それぞれ異なります。
動機の例としては、以下のようなものが挙げられます。
・臨床現場の長時間勤務や当直負担を減らしたい
・研究や新薬開発に関わる仕事をしたい
・英語力や海外経験を活かせるポジションで働きたい
・医学的知見をビジネスの場で活用したい
・ライフイベントに合わせて働き方を変えたい動機が明確であるほど、エージェントは求人の優先順位を整理しやすくなります。
「なんとなく臨床を離れたい」ではなく、「具体的に何を解決したいか」を言語化しておくことが第一歩です。
譲れない条件と柔軟に検討できる条件を整理する
製薬会社への転職では、以下のような条件を天秤にかける場面が出てきます。
すべてを満たす求人はまれであり、優先順位の明確化が重要です。
・年収とワークライフバランスのバランス
・内資系の安定感と外資系の成果主義的な環境
・特定の治療領域の専門性と幅広い経験の獲得
・勤務地固定と勤務地柔軟性
・臨床バイトの継続可否「何を最優先するか」「どこまでなら譲れるか」を事前に決めておくと、エージェントとの面談でも希望が伝わりやすくなります。
臨床への戻り道をどう確保するか
製薬会社勤務中に臨床スキルをどう維持するかは、将来的な選択肢に影響します。
検討すべきパターンは以下のとおりです。
・臨床バイトを許容する企業で働き、スキルを維持する
・完全に臨床から離れ、企業内キャリアを築く
・数年の経験を積んでから臨床に戻ることを前提に設計する入社前にこの点を整理しておくことで、企業選びの軸が明確になり、後悔のない意思決定につながります。
S&Cドクターズキャリアの転職支援について
製薬会社医師求人の一般的な特徴
製薬会社の医師求人は、公開求人として広く募集されるケースが限られ、非公開求人の比重が大きいとされています。
その背景には、採用枠が限定的であること、要求される専門性（治療領域・臨床経験・英語力等）が具体的であること、医師のアサインが経営戦略と密接に関わることなどが挙げられます。
そのため、製薬会社への転職を検討する際は、医師専門の転職エージェントに相談し、公開情報だけでは見えない選択肢を整理することが重要です。
S&Cドクターズキャリアのサポート方針
S&Cドクターズキャリアは、業界経験5年以上のトップレベルのコンサルタントのみが在籍する医師専門の転職支援サービスで以下のようなサポートを行っています。
・単に給与条件が良いだけでなく、求人の裏にある実情や詳細をお伝えする
・先生方のキャリア志向や強みを深く理解し、的確なコンサルティングを提供する
・転職後のフォロー、その後のキャリア相談まで継続対応（一生のお付き合いを理想とする）ご相談から入職までの流れ
S&Cドクターズキャリアの転職支援サービスの流れは、公式サイトで以下のように公開されています。
| Step | 内容 |
| Step1 | お問い合わせ（フォームより申込。個人情報は厳重に管理） |
| Step2 | 当社よりご連絡（基本的に当日、キャリア面談の日程調整） |
| Step3 | キャリア面談（キャリアプランを詳しくヒアリング。ご都合の良い場所まで訪問、またはweb・電話での面談も対応可能） |
| Step4 | 求人提案（希望条件にマッチした求人情報をご提案） |
| Step5 | 施設見学・面談（見学・面談日時を調整、当日は同行してサポート） |
| Step6 | オファー条件交渉（条件交渉のプロがサポートし、入職後のトラブル防止） |
| Step7 | 入職（退職や入職、その後のフォローまで必要に応じてサポート） |
いますぐ転職をお考えの方も、まだ迷われている方も、お気軽にお問い合わせください。
よくある質問（FAQ）
「医師 転職 製薬会社」で調べる先生方からよく寄せられる疑問にお答えします。
Q1. 臨床経験は何年必要ですか？
A.企業や職種によって異なりますが、専攻医修了後（医師免許取得後5〜7年程度）から応募可能なポジションも存在します。
PMDAの臨床医学担当では「十分な臨床経験」「専門医」「博士号」が要件ですが、製薬企業のMSLなどでは専攻医修了のタイミングで転職する事例も報告されています。
Q2. 臨床バイトは続けられますか？
A.企業によります。
勤務外での医療機関での非常勤勤務（臨床バイト）を認める企業もあれば、利益相反の観点から制限する企業もあります。
面接段階で就業規則を確認しておくことが重要です。
Q3. 未経験でもMSLに転職できますか？
A.製薬業界未経験でも採用されるケースはあります。
特に専攻医修了後や専門医取得直後のタイミングで、MAやMSL職として採用される事例が報告されています。
入社後に担当領域の専門知識と製薬企業勤務に必要な知識を体系的に習得していくキャリアパスが一般的です。
Q4. 年齢制限はありますか？
A.明文化された年齢制限はない企業が大半ですが、30代〜40代前半が転職活動で最も動きやすい年齢層とされています。
製薬医学の知識習得には一定の学習期間が必要なため、長期的にキャリアを築ける年齢での転職が有利に働く傾向があります。
Q5. 博士号は必須ですか？
A.職種によります。PMDAの臨床医学担当は博士号が応募要件ですが、製薬企業のMSL職やMA職では博士号がなくても採用される事例があります。
ただし研究計画の立案や論文執筆に関わるポジションでは、博士号保有者が有利に評価される傾向にあります。
Q6. 英語力はTOEIC何点必要ですか？
A.公式な基準を設けている企業はほとんどなく、職種や担当領域によって求められる水準が異なります。
求められる英語力は「英文読解中心」から「海外本社との会議参加レベル」まで幅があります。
グローバル会議への参加や英文文書の読解・作成が求められるポジションでは相応の英語力が必要で、ビジネス英語レベルが目安になります。
Q7. 内資系と外資系のどちらが良いですか？
A.優劣の問題ではなく、先生のキャリア志向と企業文化の適合性で判断すべきです。
成果主義・グローバル志向なら外資系、長期雇用・チームワーク重視なら内資系が向いています。
エージェントに相談するなかで、企業ごとの文化・評価制度を具体的に比較して選ぶことが重要です。
Q8. 製薬会社を辞めて臨床に戻ることはできますか？
A.制度上は可能です。
ただし、製薬会社勤務中の臨床スキルの維持・ブランクが評価に影響するため、臨床バイトを継続するなどスキルを保っておくことが推奨されます。
一部の製薬会社では臨床バイトを明示的に認めている場合もあるため、入社前に確認しておくと安心です。
まとめ｜製薬会社転職は「情報の質」で結果が決まる
医師が製薬会社へ転職することは、臨床現場とは全く異なるキャリア軸を選択することを意味します。
臨床開発、メディカルアフェアーズ、ファーマコビジランスなど複数の職種があり、それぞれに求められるスキル・経験・適性が異なります。
この記事のポイントを振り返ります。
・製薬会社勤務の医師は、厚労省統計では「医療施設以外の従事者」9,403人（2.7％）の区分に含まれ、少数派ながら増加傾向
・主要職種は臨床開発・メディカルアフェアーズ（MA/MSL）・ファーマコビジランス（PV）の3部門
・規制側として関わるならPMDA（専門医＋博士号が要件）という選択肢も
・年収・待遇は企業ごとに大きく異なり、非公開求人の比重が大きい市場
・成功の鍵は「企業文化のミスマッチを防ぐ情報収集」と「数字に表れない条件のすり合わせ」
・医師専門エージェントの活用が、限られた情報から最適な選択肢を引き出す近道
製薬会社勤務の医師は日本の医師全体のうちごく一部にとどまり、公開されている情報は限定的です。
企業ごとに評価制度、企業文化、キャリアパスが大きく異なるため、業界経験豊富な医師専門エージェントの支援が不可欠といえます。
S&Cドクターズキャリアは、業界経験5年以上のトップレベルのコンサルタントのみが在籍する医師専門の転職支援サービスです。
求人の裏にある実情や詳細までお伝えし、先生方のキャリア志向や強みを深く理解した的確なコンサルティングを提供しています。
転職後のフォロー、その後のキャリア相談まで継続的にサポートいたします。
「臨床以外のキャリアを検討したい」 「製薬会社の非公開求人を見てみたい」 「自分に合った働き方を相談したい」
そうお考えの先生は、ぜひお気軽にご相談ください。
本記事の監修者
渡邊 崇（わたなべ・たかし） 株式会社S＆C 代表取締役／S&Cドクターズキャリア 代表コンサルタント
国内大手メディア（報道）、大手不動産（経営企画・営業）、外資系メディア（報道・イベント主催）を経て、大手総合人材会社で医師・看護師紹介事業の営業責任者を務める。2016年より医師紹介事業に特化し、取締役・専務取締役を歴任。2019年より現職。これまで医師の転職・非常勤支援を1,000人以上、採用を支援した医療機関は1,000施設以上に上る。医師専門エージェントとして、求人票に載らない条件交渉・非公開ポジションの獲得・キャリア戦略の伴走を強みとする。業界経験5年以上のコンサルタントのみが在籍するS&Cドクターズキャリアにて、医師一人ひとりのキャリアに寄り添ったコンサルティングを提供している。